冷蔵庫の消臭剤に使われる活性炭のように微小の穴を無数に持つ物質は多孔性材料と呼ばれ、生活の中で利用されてきた。ノーベル化学賞の受賞が決まった北川進・京都大特別教授らが開発した「金属有機構造体」(MOF=モフ)は、穴の大きさや形を変えられるのが特長。内部にさまざなまな気体を蓄えたり分離したりすることができ、多孔性材料に革新をもたらした。

「エヴァンゲリオン」シリーズが、1995年10月4日のTVアニメ初回放送から今年で30周年を迎える。これを記念して「新世紀エヴァンゲリオン」TVシリーズが、地方各テレビ局にて再放送されることが決定した。テレビ神奈川では10月3日より、テレビ北海道とテレビ静岡では10月4日より、テレビせとうちでは10月10日より再放送が開始。

経営再建中の日産自動車が、2027年度末で生産終了予定の 追浜おっぱま 工場(神奈川県横須賀市)で働く生産部門の従業員について、九州工場(福岡県苅田町)を運営する子会社への転籍を原則とする方針を労働組合に伝えたことがわかった。日産は、生産体制を強化する九州工場で1000人以上の増員が必要との見通しを示しているが、労組や従業員が受け入れるかは不透明で、調整の難航も予想される。

修学旅行の“京都”離れ加速　「混みすぎて市バスに乗れない…」　13年連続1位　修学旅行の“定番”に異変　江東区の中学校長「来年は長崎に行こうと思います」 関西テレビ 13年連続で修学旅行先ランキング1位を誇る京都。しかし、今その不動の地位に異変が起きています。物価の高騰とオーバーツーリズムによる混雑が深刻化し、いま、行先を京都から変更する動きが出てきています。

2025/10/08 12:10 漫画家・イラストレーターの江口寿史氏による、写真を無断でトレースして商用利用する、いわゆる“トレパク”問題が波紋を広げている。複数の企業が使用していた江口氏のイラストを取り下げている状況だが、新たな疑惑も相次いで発覚しており、問題がどこまで広がるか現時点ではわからない状況だ。

8日付の英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)は、日本の次期首相就任が有力視される自民党の高市早苗総裁について、故安倍晋三元首相の経済成長戦略「アベノミクス」を継承せず、女性活躍支援などの独自政策「タカノミクス」に取り組むべきだと訴えた。高市氏は安倍氏が第2次政権で推進したアベノミクス路線を引き継ぐとの見方が出ている。

『藤井風』『米津玄師』超え!【今年の紅白に最も出場してほしいアーティスト】ランキング!第1位に「ダンスも歌のスキルも圧巻」2025.10.8 TRILL ニュース 年末恒例の「NHK紅白歌合戦」。今年もどんなアーティストが登場するのか、毎年楽しみにしている方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、全国10代?70代の男女300名を対象に「今年の紅白に最も出場してほしいアーティスト」についてアンケート調査を実施しました。

自民党の高市早苗総裁が7日夕、党本部で記者団の取材に応じる前、待機していた報道陣の一部から「支持率下げてやる」「支持率が下がるような写真しか出さねーぞ」といった声が漏れたとされる動画がSNS上で拡散されている。高市氏は、公明党執行部との会談を終えた後、党本部4階で報道陣の取材を受けた。日本テレビなどは高市氏が姿を見せる前からインターネット上での生配信を始めていた。

政府・与党は、首相指名選挙で石破茂首相の後継を選出する臨時国会の召集を後ろ倒しし21日を軸に調整する。自民、公明両党の連立合意が遅れており、当初予定していた15日の召集は困難と判断した。複数の関係者が8日、明らかにした。公明の斉藤鉄夫代表は8日配信のインターネット番組で、自民に対し、連立合意にあたり企業・団体献金の規制強化を受け入れるよう促した。

自民党の高市早苗総裁が7日に開いた記者会見におけるライブ配信で、会見前に「支持率下げてやる」「支持率下げるような写真しか出さねえぞ」などの音声が配信され、SNSで騒ぎが拡大している。YouTubeチャンネル「日テレNEWS」でライブ配信を行った日本テレビは8日、デイリースポーツの取材に、「ご指摘の音声につきましては弊社の関係者による発言ではございません」とした。

ASKA @ASKA_Pop_ASKA (2025/10/08 23:51:00) 「盗聴・盗撮」においての情報募集について。知りたかったことが集まってきてます。特に「配電図」「変圧器」などの図解説明。これ、「今からウチにホワイトハッカーが来る」とブログに書いた直後、マンションの火災報知器が鳴り、大騒ぎになったことと関係しています。

サッカーのワールドカップ(W杯)を再び日本で開催する構想を、日本サッカー協会は持っている。2002年の日韓大会を日本代表選手として戦った宮本恒靖会長は「この国でサッカーの存在感をより大きくし、またスポーツを通して社会を元気にできる」と自国開催の意義を語る。ただ、世界最大とされるスポーツイベントを招くのは簡単ではない。

国家公安委員長などを務めた松本純・元衆院議員(75)は8日、自身の「X」(旧ツイッター)で、麻生太郎副総裁から副総裁特別補佐に指名されたと明かし、「政治の秩序を取り戻す」と記した。松本氏は麻生政権で官房副長官を務めるなど麻生氏の「最側近」として知られる。新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が出されていた2021年、東京・銀座のクラブを訪れた問題が発覚し、自民党を離党。

タレントつるの剛士(50)が6日、X(旧ツイッター)を更新。カタカナの横文字について私見をつづった。【写真】新総裁の高市早苗氏 「"ワークライフバランス""SDG's""ダイバーシティ""ウェルビーイング""イクメン"…ほか」と横文字を列挙。

岸田文雄元首相が率い、解散後も一定のまとまりを保ってきた旧岸田派が、揺らいでいる。自民党総裁選では、支持が林芳正官房長官と小泉進次郎農林水産相に分かれ、いずれも敗れた。距離がある高市早苗総裁の下、非主流派の立場に回る。かつて「保守本流」とされた名門派閥・宏池会だった旧岸田派だが、影響力の低下は避けられず危機感が広がっている。