30年かけて、自分と同じ名前の人たちとの輪を広げてきた。ギネス世界記録にもなった「タナカヒロカズ運動」の発起人で、「ほぼ幹事」の田中宏和さん(56)。同姓同名(同じ読みも含む)で集う運動は国境を超え、10月18日には東京・渋谷で外務省後援の国際イベントが開かれる。同じ名前のような「ゆるい縁」があれば、現代社会の孤独や分断も乗り越えられると語る。

2025.10.14 NHKが14日、大みそかの『第76回NHK紅白歌合戦』の司会者を発表した。俳優の綾瀬はるか、今田美桜、タレントの有吉弘行、同局の鈴木奈穂子アナウンサーが務める。コメントは以下の通り。○綾瀬はるか 「6 年ぶりに紅白歌合戦の司会を務めさせて頂くことになりました。どんな番組も多くの人が携わり、多くの時間をかけ準備して、放送されますが、紅白歌合戦も同じで、私はこうしたみんなで力を合わせて作りあげていく時間が、とても大好きです。

次の首相指名選挙を前に、与野党の駆け引きが活発化しています。野党の統一候補として名前が挙がる国民民主党の玉木代表は、他の野党との協議を加速化させる考えを示しました。国会記者会館から中継です。玉木総理が誕生するかどうか。最大の焦点は、国民民主党と立憲民主党が協力できるかがカギを握ります。玉木氏は14日も「政策本位で判断する」と強調しました。

かつて名をはせた大御所が、現代の価値観では許容できない行為が発覚し、大炎上している。本当は昔だって許容できないことだったはずの行為、ただ時代によって見逃されてきただけのはずなのに。テレビアニメ化もされた漫画『ストップ!!ひばりくん!』を1980年代に大ヒットさせ、1990年代以降は独特のタッチで美少女を描くイラストレーターとして活躍してきた江口寿史氏もまた無許可トレース疑惑で炎上している。

※10/14(火) 6:00 朝日新聞(地域) 福岡県篠栗町が8月下旬、私有地の木10本を無断で伐採していたことが分かった。町は木が植えられていた場所が町有地だと誤認していたといい、所有者の男性に謝罪した。町都市整備課によると、今年6月に自治会から「木の枝が里道(りどう)の通行の妨げになっている」との声が寄せられていると報告を受け、町職員が現地を調査。

動画共有サイト「ユーチューブ」のオーストラリア事業担当幹部レイチェル・ロード氏は13日、豪上院公聴会に出席し、同国で年内に施行される16歳未満の子供のSNS利用禁止措置について「法律の執行は極めて困難で、オンライン上で子供の安全を確保するという約束も果たせない」と厳しく批判した。ロード氏は「ユーチューブは学びの資源だ。

14日午前の東京株式市場は、日経平均株価(225種)が続落して取引が始まった。前週末終値からの下げ幅は一時、700円を超えた。連立政権からの公明党離脱を受けて次期政権の行方が一気に不透明となり、「高市早苗首相」の誕生を期待した「高市トレード」がしぼんだ形だ。【秋丸生帆】毎日新聞 ※前スレ 東京株が続落 高市トレードしぼむ [おっさん友の会★]

自民党派閥裏金事件で、検察審査会は加田裕之参院議員について不起訴不当と議決した

実業家の「ひろゆき」こと西村博之氏が13日、自身のX(旧Twitter)を更新し、中国製のEVバスによる衝突事故映像に言及した。ひろゆき氏は、FRIDAYデジタルのYouTubeチャンネルに投稿された「【衝撃の事故映像】EVモーターズ・ジャパンのオンデマンドバスで発生した『操縦不能』衝突事故の瞬間」と題した映像を引用。

※2025/10/14 05:00 読売新聞 #党役員・閣僚人事 自民党の高市総裁は、近く召集される臨時国会で首相に指名された場合の閣僚人事で、防衛相に小泉進次郎農相(44)(衆院神奈川11区、当選6回)、総務相に林芳正官房長官(64)(衆院山口3区、当選2回・参院5回)を起用する方向で調整に入った。

ジャーナリストの池上彰氏が13日、テレビ朝日「大下容子ワイド!スクランブル」に出演し、自公連立解消について持論を述べた。大下アナウンサーから、26年続いた自公連立が解消したことをどう見ているかを池上氏は問われ、「自民党の中に、相当選挙が厳しくなると考える人がいる一方で、公明党と分かれたことですっきりした、あるいは公明党と一緒にやっていることで逃げていた票が戻ってくるのではという期待があります。

ナンパした女性を尾行し、わいせつな行為をしようとして住居侵入、不同意性交等未遂の罪に問われた草野大地被告(26)の公判が10月9日、東京地裁で開かれた。起訴状などによると、草野被告は’25年5月、深夜に都内の路上で20代の女性にナンパ目的で声をかけた。連絡交換を求めたが、断られたため自宅まで尾行。女性がドアを閉めるタイミングを見計らい部屋に侵入し、わいせつな行為をしようとしたという。

資本騒乱・さらば運用貧国 日本人が資産運用に投じる資金を増やしている。日本経済新聞が読者約1900人を対象にアンケート調査したところ、毎月の新規投資額は10万円台が中心であることがわかった。20-40代の積極性が目立ち、約3割が3年前に比べ新規投資額を2倍以上にした。2024年からの新しい少額投資非課税制度(NISA)をきっかけに現預金を取り崩して投資に回す動きがみられる。

参政党の神谷宗幣代表は9月30日、東京都内で八重山日報の島尻昇社主(JSL日本アカデミー理事長)と対談した。外国人留学生の受け入れに関し、神谷代表は、参政党が掲げる「日本人ファースト」の理念に関し「外国人差別ではない」と強調した。島尻社主は、自身が沖縄と東京で外国人留学生向けの日本語学校を経営している経験を紹介。