CLAMP「東京BABYLON」のTVアニメ化が決定した。「東京BABYLON 2021」のタイトルで2021年に放送される。「東京BABYLON」は、サウスおよび月刊ウィングス(ともに新書館)にて1990年から1993年にかけて連載された作品。東京を舞台に、陰陽師としてさまざまな霊的事件を解決していく主人公・皇昴流(すめらぎすばる)と双子の姉・北都(ほくと)、獣医師の桜塚星史郎(さくらづかせいしろう)の活躍が描かれる。

Big Hit Entertainment Co Ltd 164,000.00 -8,500.00 -4.93%

吾峠呼世晴(ごとうげ・こよはる)さんのマンガが原作のテレビアニメ「鬼滅の刃(きめつのやいば)」が、10月23日午後7時から関西テレビ(カンテレ)で放送され、平均視聴率(世帯)は15.1%(ビデオリサーチ調べ、関西地区、以下同)と高視聴率を記録した。個人は10.1%だった。占拠率は世帯が23.6%、個人が27.0%だった。

静岡県警磐田署は25日、磐田市の60歳代の会社員女性が約500万円分の電子マネーをだまし取られる特殊詐欺被害にあったと発表した。発表によると、8月～10月23日に女性の携帯電話に「高額当選です」、「抽選であなたが当選しました」などとメールが届いた。女性がメールに返信したところ、「当選金を受け取るにはコンビニで電子マネーを購入して送ってください」と指示された。

アマゾンに賠償求め提訴へ 原告男性「欠陥品で火災」 インターネット通販大手「アマゾン」を通じて海外の業者からバッテリーを購入した男性が、欠陥製品だったため出火し、自宅が燃える被害を受けたのは、アマゾン側が販売業者や商品の審査を怠ったためとして、米国の本社と日本法人に賠償を求める訴訟を東京地裁に近く起こすことが24日、分かった。

人気アニメ「鬼滅の刃」の劇場版「無限列車編」の興行収入が3日間で46億円を超え、NHKもニュースで報じるなどアニメに興味のない人もタイトルを認知するほどの話題になっています。アニメにかかわってきたアニメ会社や出版社の関係者らプロに片っ端から取材すると、興行収入の予想が割れ、さまざまな分析がありました。

大阪市を廃止し、四つの特別区に再編する「大阪都構想」について、毎日新聞は23～25日、大阪市内の有権者を対象に電話による2回目の世論調査を実施した。都構想への賛否は反対が43・6%で、賛成の43・3%を上回った。賛成49・2%、反対39・6%だった9月上旬の前回調査から賛否が逆転した。11月1日に投開票される住民投票に向け、賛否は拮抗(きっこう)している。

都心の真ん中に場を占めた三菱長屋社宅。現在は大部分が撤去され4棟だけが残っている=提供:富平区役所//ハンギョレ新聞社 日帝強制占領期(日本の植民地時代)に強制徴用された朝鮮人労働者の合宿所として使われた仁川市の「三菱長屋社宅」が、歴史教育の場として保存される可能性が開かれた。文化財庁が市民の保存要求に応え、「時代的苦痛を忘れないための近代文化遺産」として、その保存を勧告したところ、地方自治体がすぐに撤去計画の再検討に入ったためだ。

フランスでは25日の発表で、1日当たりの感染者数が欧州で初めて5万人を突破した。フランスは今月17日、パリなど大都市圏で午後11時～午前6時の夜間外出禁止令が施行された。22日には地域を広げ、国の人口の約3分の2が対象となったが、感染拡大に歯止めがかからない。10月半ばに2万人前後で推移していた1日当たりの感染者数は、2週間でほぼ倍増した。

東スポWeb へずまりゅう 動画の撮影・投稿を巡る事件で起訴された迷惑ユーチューバーの〝へずまりゅう〟こと原田将大被告(29)が先週、保釈され「一日でも早く社会貢献したい」とツイッターに投稿した。【写真】フジ久代萌美アナがユーチューバーとの交際認める原田被告は22日、約3か月ぶりにツイッターを更新。

STU48石田千穂がファースト写真集(タイトル未定、講談社刊)を12月2日に発売することが決まった。STU48石田千穂、グループ初のソロ写真集瀬戸内をベースに活動するSTU48の1期生で広島県出身。グループをひっぱる18歳の少女を爽やかに撮り下ろした珠玉のファースト写真集にして、グループ初のソロ写真集となる。

2020年05月07日19時27分 千葉市の公式サイト上に掲載された、熊谷俊人市長のメッセージがSNS上で注目されている。「社会の公器としての責務を十分理解して」 千葉市公式サイト内の「ようこそ市長室へ」では、熊谷市長の活動やメッセージを掲載している。熊谷市長は5月1日、「4月30日の感染状況」、「アビガンについて」「10万円の特別定額給付金について」、そして「安易な報道から距離を置き、正しい現状理解を」というメッセージを発表した。

文在寅(ムン・ジェイン)大統領は過去一週間8カ国の首脳と電話会談を行って世界貿易機関(WTO)事務局長選の最後の総力戦を繰り広げた。相手候補に比べて劣勢という評価を得た兪明希氏が政府の全面的な支持の下に逆転勝利を収めることができるか注目が集まる。25日、青瓦台(チョンワデ、大統領府)によると、文大統領は先週欧州、アジアなど主要国8カ国の首脳と電話会談を行って兪明希氏の支持を求めた。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、テレワークの導入が呼びかけられていますが、企業で実際にテレワークで働いている人の割合は、今月の時点で全体の2割程度にとどまることが民間の調査で分かりました。この調査は、日本生産性本部が感染拡大による働き方や意識の変化を調べるために今月上旬にインターネットを通じて行い、1100人が回答しました。

外国資本による安全保障上重要な土地の買収に関し、政府が重要防衛施設周辺と国境離島に区域を指定し、土地購入者に国籍などの事前届け出を義務付ける法整備を検討していることが25日、分かった。11月上旬に有識者会議を設置し、年内に法整備の方向性について提言をまとめる方針で、来年の通常国会での法案提出を目指す。