11月15日に行われた『news23』(TBS系)の番組取材で、乗馬シーンの収録中に落馬したMISIA(42)。翌日に医師の診断を受けた結果、「胸椎棘突起(きょうついきょくとっき)部」の骨折により全治6週間の診断を受けたと発表された。重症を負ってしまったMISIAだが、TBSの取った対応が「他人事」と物議を醸している。

北海道と札幌、旭川、小樽、函館の各市は19日、道内で新型コロナウイルスに感染した患者7人が死亡し、再陽性1人を含む267人の感染が確認されたと発表した。1日当たり感染者数はこれまでで最も多かった12日の236人を上回り、過去最多となった。札幌市で新たに医療機関と高齢者グループホームのクラスター(感染者集団)が発生するなど、病院や介護施設での感染拡大に歯止めがかからない状態が続いている。

新型コロナウイルスで打撃を受けた飲食業界の支援策「Go To　イート」のプレミアム付き食事券の販売と利用が20日から国内最大の消費地、東京で始まる。遠のいた客足の回復が目的だが、感染者数の増加に歯止めがかからない中、飲食店の需要喚起と感染防止の両立には懸念も残る。小池都知事は19日の記者会見で、クリスマスや忘年会のシーズンを迎えるとして、大人数や長時間の会食を避けるよう呼び掛けた。

日本野球機構(NPB)と12球団は19日、臨時のプロ野球実行委員会を開き、21日開幕の日本シリーズ全試合で指名打者(DH)制を導入することを決めた。当初はパ・リーグ本拠地(今季はペイペイドーム)開催の第3～5戦で採用される予定だった。NPBの井原敦事務局長は通常のシーズンと比べて選手の疲労度が大きいことを考慮し、投手の負担や故障リスクを低減するためソフトバンクが提案し、承認されたと説明した。

なぜ満州はアヘンで滅びたのか?　人がクスリをやめられない意外な理由とは マンガ『満州アヘンスクワッド』原作者インタビュー門馬 司 2020/11/11 「伊勢谷友介容疑者、逮捕――」 9月に報じられた演技派俳優逮捕の一報は、日本中に衝撃を与えた。だが、近年は伊勢谷容疑者の前にも芸能界からはピエール瀧、沢尻エリカ、槇原敬之など多くの人気タレントたちが違法薬物で逮捕されている。

スポニチアネックス 岡田晴恵氏 白鴎大学教育学部の岡田晴恵教授が19日、TBS「Nスタ」(月～金曜後3・49)に生出演。東京都の小池百合子知事が同日夕に記者会見し、新型コロナウイルスの重症者対策や個々の感染防止の徹底に軸足を置き、会食時は「5つの小」を意識するよう呼びかけたことについてコメントした。

NHK受信料、不当な支払い逃れに割増金 NHKの受信料制度などの見直しに向けた総務省の取りまとめ案が19日判明した。NHKが要望していたテレビ設置の届け出義務や居住者情報照会の制度化は見送る一方、不当な支払い逃れに割増金を課す制度を法制化し、支払率向上を図る。11/19(木) 19:09　共同通信

東京都で新たに534人の感染確認 東京都内で19日、新型コロナウイルスの新たな感染者が534人となったことが分かりました。1日の感染者として500人をこえるのは初めてで、18日に続き過去最多を更新しました。2020年11月19日 14:12　日テレ ■関連スレ 【加藤官房長官】GoToトラベル「今後も継続する方針に何ら変更はない」 19日 前スレ

日本海の名称をめぐり、韓国が自国内での呼称「東海(トンヘ)」を併記するよう国際的に求めている問題で、IHO=国際水路機関が「日本海」を唯一の名称とする従来の海図作製のガイドラインを維持する見通しとなった。加藤官房長官は「評価する」と述べたが、日本はもとより国際的にも妥当な判断と言える話だろう。

19日午後、香川県坂出市沖の海上で、市内の小学校の児童や教員57人が乗ったクルーズ船が座礁する事故がありました。児童のおよそ半数が海に投げ出されましたが、全員無事に救助されたということです。修学旅行は18日から1泊2日で県内をまわるコースで、事故があったときはさぬき市から坂出港に戻る途中でした。

国内では18日、過去最多の2203人の新型コロナウイルス感染者が確認され、493人を記録した東京都は19日、警戒度を最高レベルに引き上げる方向だ。感染防止策を徹底する必要があるのは共通認識だが、その手法をめぐって関係者の発言が混乱を生じさせている。日本医師会(日医)の中川俊男会長が感染拡大について「Go To　トラベルがきっかけ」との見解を示し、「秋の我慢の3連休」として往来自粛を要請したが、政府は自粛を求めない方針だ。

原付きバイクで歩道上を走行し、前方の自転車との距離を詰めるなどしたとして、福岡県警小倉北署は19日、北九州市小倉北区の女性看護師(43)を道路交通法違反(あおり運転)容疑で福岡地検小倉支部に書類送検した。看護師は「頭に血が上った」と容疑を認めているという。

※統一まで1秒 元朝日新聞記者の植村隆氏(62)が従軍慰安婦について書いた記事を「捏造(ねつぞう)」とされ名誉を傷つけられたとして、ジャーナリストの桜井よしこ氏(75)と出版社3社に謝罪広告の掲載と損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第2小法廷(菅野博之裁判長)は植村氏の上告を退ける決定をした。18日付。

【11月19日 AFP】1966年のサッカーW杯(World Cup)決勝でハットトリックを記録したことで知られる元イングランド代表のジェフ・ハースト(Geoff Hurst)氏は、同世代の元選手の多くが認知症に苦しんでいることを受け、全年代の子どものヘディングを禁止すべきだと述べた。これまで複数の同大会優勝メンバーが認知症と診断されており、先月にはハースト氏の元チームメートであるノビー・スタイルズ(Nobby Stiles)氏が死去。

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は18日までの日本滞在中、菅義偉首相や、小池百合子東京都知事と相次いで会談し、新型コロナウイルスの世界的流行(パンデミック)で、来夏に延期された東京五輪・パラリンピックを必ず実現するとの方針で一致した。これに合わせるように、文在寅(ムン・ジェイン)大統領率いる韓国が、「K夢想」と「K独善」が混在した、一方的な「五輪外交」を仕掛けてきている。