熱操り電気取り出す新材料、IoT機器センサーに期待熱から電気を取り出すことができる「熱電変換材料」で、物質・材料研究機構の研究成果が注目されている。熱電変換性能が極めて高い新材料が登場したほか、身の回りにある材料で安価に製造できる技術も開発された。地球温暖化対策に加え、すべてのモノがネットにつながるIoT機器のセンサー電源として応用が期待されており、実用化研究も加速しそうだ。

12月14日に『女芸人No.1決定戦 THE W』(日本テレビ系)が放送された。その中で、出場者のゆりやんレトリィバァに審査員が忖度したとヒステリーを起こす視聴者がいるようだ。予選Bブロックには『Aマッソ』、ゆりやん、吉住、『はなしょー』、『ぼる塾』が登場。勝ち残り方式とし、まずAマッソとゆりやんが競うことになった。

10月16日に公開されたアニメ映画『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』の最新の興行収入が14日に発表され、初日から59日間で観客動員2253万9385人、興行収入302億8930万7700円を記録した。興収300億円超えは2002年3月下旬(253日目)に突破した『千と千尋の神隠し』(2001年7月20日公開)以来、約18年ぶりの快挙。

女優の米倉涼子(45)が、2020年に最も多く出演CMが放送されたタレントになった。12月4日に発表された「2020年TV-CMタレントランキング」(エム・データ調べ、調査期間:1月1日?11月30日)によると、東京地区の地上波キー局で放送されたテレビCMにおいて、2位の吉岡里帆を40%以上も上回る1万4673回(24万750秒)という放送回数を記録したもの。

※毎日新聞(ソース文末に各社見出し) ■バイデン氏が選挙人投票で過半数獲得、勝利確定　来年1月20日に大統領就任11月3日の米大統領選で選ばれた大統領選挙人による投票が14日、全米50州と首都ワシントン特別区で行われた。各州・特別区に割り当てられた選挙人計538人のうち、民主党のジョー・バイデン前副大統領(78)が過半数の270人を上回る選挙人を確保し、勝利が確定した。

国が再び緊急事態宣言を出すべきだと思うか聞いたところ、「出すべきだ」が57%、「出す必要はない」が30%、「わからない、無回答」が13%でした。

神奈川県座間市のアパートで2017年に男女9人の遺体が見つかった事件で、強盗・強制性交等殺人罪などに問われた白石隆浩被告(30)の裁判員裁判は15日、東京地裁立川支部で判決公判が始まった。矢野直邦裁判長は主文言い渡しを後に回し、判決理由の朗読から始めた。検察側は、全ての被害者が殺害されることを明確に拒絶していたと指摘。

※時事通信 旅行業界「また書き入れ時に」　GoTo停止に悲鳴―新型コロナ 政府が年末年始に観光支援策「Go To　トラベル」を一斉停止することを決め、旅行業界からはキャンセル拡大などを懸念する声が相次いだ。旅行大手関係者からは「また書き入れ時を直撃した。どれくらい予約が落ちるのか」と悲鳴が上がり、8月のお盆に続く需要期を襲った新型コロナウイルスの感染拡大を嘆いた。

技能実習生をクレーンでつり上げた疑い　業者を書類送検 技能実習生をクレーンで地上10メートルまでつり上げて作業させたとして、兵庫労働局姫路労働基準監督署は15日、兵庫県姫路市の建設会社と50代の社長を労働安全衛生法違反の疑いで神戸地検に書類送検し、発表した。同労基署によると、社長は今年3月、姫路市内の木造3階建てアパートの新築工事で、移動式クレーンの先に引っかけたロープに座板をぶら下げてブランコ状にし、そこに座らせた技能実習生のベトナム人男性をつり上げ、作業をさせた疑いがある。

マツコ・デラックスさんが12月14日放送の「5時に夢中!」(TOKYO MX)で、”専業主婦をバカにする夫”について、コメンテーターの若林史江さんと一時論争となる場面があった。番組では、女性向けサイト、ママスタセレクトの「専業主婦であることを夫や子供にバカにされる」という記事を紹介。旦那に「また惣菜? 家で何をやっているの?」「同僚の奥さんは働きながら家事もきちんとしているよ。

米FDA、遺伝子組み換え豚を承認　アレルギー反応回避へ(CNN) 米食品医薬品局(FDA)は14日、遺伝子を組み替えて人のアレルギー反応を引き起こす物質が生成されないようにした豚を承認したと発表した。FDAによると、遺伝子組み換えを行った豚肉は、この物質に対してアレルギーをもつ人が食べても安全で、臓器や組織なども安全に移植できる。

【ソウル聯合ニュース】韓国国会は14日、本会議を開き、北朝鮮に向けた体制批判のビラ散布の禁止などを盛り込んだ「南北関係発展に関する法律」の改正案を賛成多数で可決した。採決には与党「共に民主党」のほか「開かれた民主党」など進歩(革新)系政党が参加し、保守系最大野党「国民の力」は欠席した。改正案は、北朝鮮との軍事境界線一帯でのビラ散布、拡声器での放送など南北合意書に違反する行為を行った場合、3年以下の懲役または3000万ウォン(約260万円)以下の罰金を科す内容。

「GoToトラベル」事業の継続の考えを示していた菅総理が、なぜ方針を一転させたのでしょうか。政府が全国一斉停止という方針転換に大きく舵を切り始めたのは、先週末のあるできごとがきっかけとなりました。ある政府高官は、菅総理は政府の分科会の提言を受けた11日の段階では、大阪と札幌の除外措置延長に加えて、東京、名古屋を検討するにとどめていたことを明らかにしています。

※毎日新聞 菅義偉首相は15日の自民党役員会で、旅行需要喚起策「GoToトラベル」事業を今月28日から来年1月11日まで全国一斉に停止する方針を示し、「年末年始にかけ、これ以上の感染を食い止めることに全力を挙げたい」と述べた。自民党の二階俊博幹事長は役員会後の記者会見で「大変な決断だったのではないかと思うが、しっかりとした引き締め効果が上がるように各位の努力を期待する」と語った。

※読売新聞オンライン 大阪市港区築港のマンション一室で今月11日、女性2人の遺体が見つかり、港署は14日、司法解剖の結果、2人が餓死したとみられると発表した。1人は、住人で職業不詳の女性(42)と判明。もう1人は母親(60歳代)とみられ、死後数か月経過し、体重は約30キロだった。同署は2人が死亡した経緯などを調べる。