「欧米の大学院で給料をもらっていない理系の学生は一人もいない」。日本で博士学生が減るのが当然な理由萩生田光一文部科学大臣は2020年11月11日、『BSフジLIVE プライムニュース』に出演。山本尚中部大学教授(名古屋大学特別教授、シカゴ大学名誉教授)と、日本の若手研究者の窮状について議論が行われた。

物理、化学、機械工学、情報科学、数学、生物といった科学のイメージは男性的?　それとも女性的?　東京大などがそんなアンケートをしたところ、いずれも男性的だという印象を持つ人が多いことがわかった。特に女性でその傾向が強く、科学への女性進出を妨げている可能性があるという。こうした調査は日本ではあまり行われてこなかったが、印象の偏りが浮き彫りになった。

TBS「グッとラック!」ノンスタ井上が新加入　水、木曜出演　若者からの支持期待NON STYLEの井上裕介(40)が仕事の幅を広げることになった。TBSの情報番組「グッとラック!」(月～金曜前8・00)にコメンテーターとして加入することが決定。今週から水、木曜に出演する。情報番組のコメンテーターは初挑戦となる。

巨人・阿部2軍監督が若手に「巨大化指令」を出した。来年2月のキャンプインまでに「体を大きくするって言っても、ただ太ればいいってことじゃない。除脂肪体重を増やしてほしい」と課した。除脂肪体重とは文字通り、脂肪を除いた体重。筋肉量を増やしてパワーをつけろ、という宿題だ。そのためには、まず食べること。11月の宮崎でのフェニックス・リーグ期間中、予想以上の若手の小食ぶりに驚いた。

12/13(日) 21:41 東スポWeb 新庄プロ復帰断念にN国党・立花党首「ささやかな抵抗として、プロ野球観戦しない」立花党首 NHKから国民を守る党の立花孝志党首(53)が13日、ツイッターを更新。新庄剛志氏(48)がプロ野球12球団合同トライアウトに参加したもののオファーが届かずにプロ復帰を断念したことに対し「残念ただ残念」と悔しがった。

※Bloomberg トランプ氏、大統領選結果覆す試み絶望的に-最高裁が申し立て退ける・最高裁、トランプ氏が参加予定のテキサス州による提訴を認めず・ペンシルベニア、ジョージア、ミシガン、ウィスコンシン4州が焦点米最高裁は11日、テキサス州とトランプ大統領が大統領選での重要州4州の結果を無効にしようと求めていた訴えを退けた。

TBSが来年3月末で平日午前(8～10時台)のワイドショーから“撤退”することが13日、分かった。翌4月から生活情報に特化した新番組をスタートさせる。関係者によると、これまで同枠は放送中の「グッとラック!」(月～金曜前8・0)などのワイドショーを制作する情報制作局が担当していたが、4月期はバラエティーなどを手掛けるコンテンツ制作局が受け持つことが決定した。

※毎日新聞 12日の毎日新聞の世論調査での内閣支持率急落を受け、政府・与党内に動揺が広がっている。新型コロナウイルスの感染拡大が止まらないことが最大の要因とみられるが、「にやにやして危機感がない」「発信力がない」「リーダーシップがない」などと菅義偉首相に対する不満も噴出し始めた。【木下訓明、竹地広憲】■「政府はろくな手を打っていない」 菅内閣は9月に発足して3カ月が経過したが、毎日新聞の世論調査では内閣支持率が64%→57%→40%と急落している。

※共同通信 スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさん(17)は11日、温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」採択から12日で5年となるのを前にツイッターに動画を掲載し、気候変動対策を巡り「私たちは誤った方向に進んでいる」と危機感を表明した。フランスやドイツなどでは11日、若者らが集まり、政府に対し取り組み強化を求める抗議活動が行われた。

えっ!　集団免疫では新型コロナ封じ込めが難しいって本当? ■集団免疫論を信じたイギリスとスウェーデンの失敗「集団免疫」という言葉は昔からあるのですが、私がこの言葉を久しぶりにテレビニュースで耳にしたのは、新型コロナウイルス感染症が報告されてから間もない、2020年3月初め、イギリスからのニュースでした。

※文春 世間で「第三波」と呼ばれる現在の新型コロナウイルス感染拡大を、神戸大学教授で感染症内科が専門の岩田健太郎医師は「第二波が収束しきれないまま広がってしまった状況」と説明する。なぜ第二波が収束しきれなかったのか――。その理由を岩田医師は「ムード」という言葉で表現する。

12/14(月) 3:45 配信 ゴルフ情報ALBA.Net 全米女子OPはコース不良と悪天候のため月曜に持ち越し　渋野日向子はスタートできず 全米女子オープンはコンディション不良と天候の回復が見込めないためサスペンデッド

※時事通信 国内の新型コロナウイルス感染拡大が続く中、有識者による政府分科会が、観光支援策「Go To　トラベル」の一時停止に踏み込んだ。しかし、経済回復に軸足を置く菅義偉首相に、肝煎り政策を譲る気配はない。双方の溝は一段と浮き彫りになり、不信感すら漂っている。「経済を壊してしまったら大変なことになる」。

持続化給付金事業の委託問題でその名が取り沙汰されているパソナグループは、接待攻勢で政治家や官僚を取り込み、勢力を拡大してきた歴史を持っている。会長である竹中平蔵氏について政治アナリストの伊藤惇夫氏に言わせると、「まず一般論として、政府の政策決定に関わる人物が“利益相反”になりかねない民間企業の会長の椅子に座っていること自体に疑問を抱きます。

※Bloomberg トランプ氏、大統領選結果覆す試み絶望的に-最高裁が申し立て退ける・最高裁、トランプ氏が参加予定のテキサス州による提訴を認めず・ペンシルベニア、ジョージア、ミシガン、ウィスコンシン4州が焦点米最高裁は11日、テキサス州とトランプ大統領が大統領選での重要州4州の結果を無効にしようと求めていた訴えを退けた。