「夢での行動が現実の肉体に反映されない仕組み」が解明される! フルダイブ型VRの実現に向けた大きな成果 夢でゾンビを殴っても現実の拳が壁を殴らずに済む理由が解明されました。12月28日に『The Journal of Neuroscience』に掲載された論文によれば、新たに発見された延髄の抑制回路の存在が、夢の中での動きを現実に出すのを防いでいるとのこと。

Appleがデスクトップコンピューターシリーズ「iMac」の刷新を計画しているという。Bloombergが米国時間1月15日、この計画を知る情報筋の話として報じた。21.5インチと27インチの画面を囲む黒枠の幅が狭くなり、画面の下のアルミニウム製の領域が小さくなるほか、2020年に発売された「Pro Display XDR」モニターのようなデザインになるという。

感染が拡大する中、初の「大学入学共通テスト」が実施されましたが、東京都内の会場では、マスクから鼻が出た状態のまま繰り返し注意をされても正しく着用しなかった受験生が、不正行為と認定されすべての成績が無効となりました。共通テストを実施する大学入試センターは16日と17日実施された、1回目の本試験で4人の受験生の不正行為があったと発表しました。

黙食にご協力ください――。新型コロナウイルス感染対策の一環で、福岡市のカレー店が、店内では黙って食べる「黙食(もくしょく)」を呼びかけるPOPをツイートしました。従来よりも踏み込んだ表現に「言葉狩りにあう」不安もあったと言いますが、ツイッターでは「分かりやすい」「POP活用したい」などといった反響が客側と飲食店側の双方から広がっています。

後手後手に回ったコロナ対策で、菅政権が窮地に陥っている。自民党内では“泥船”の菅政権を見限る動きも始まってきた。緊急事態宣言の国会報告が行なわれた1月7日の衆院議院運営委員会。トップバッターに立った自民党の松本洋平・元経産副大臣(東京19区)が、西村康稔・経済再生相に厳しい質問を浴びせた。「去年12月には新規陽性者数が過去最多の水準になっていた。

[現代ビジネス　17日] トランプ大統領のTwitter公式アカウントが「さらなる暴動の発生を煽っている」として永久凍結された(実際にはトランプ大統領は凍結の直前、支持者に落ち着くよう呼びかけ、議会での暴動に制止を求める発信をしていたのだが)。

中国で「新型コロナウイルスに汚染されたアイスクリーム」が見つかる中国・天津市の食品製造企業である天津大橋道食品会社が販売したアイスクリームから新型コロナウイルスの陽性反応が検出されました。同社は問題のアイスクリーム約2100箱を処分しましたが、約2700箱がすでに市場に流れたとして当局が行方を追っています。

元慰安婦のイ・ヨンス(李容洙)氏が、日本政府を相手に起こした損害賠償請求訴訟について「日本が事実を認め謝罪すれば、訴訟を取り下げる」と明らかにしたことが伝えられた。毎日新聞などによると、カン・チャンイル(姜昌一)駐日韓国大使はきのう(17日)開かれたソウル駐在日本メディア特派員たちとのTV懇談会で「去る15日に李氏と会った」とし、李氏は特に慰安婦関連訴訟について「お金の問題だと誤解しないでほしい。

高度に発達したAIを人間が制御することは可能なのか?AIは目覚ましい発展を遂げており、スティーヴン・ホーキング氏が「100年以内に人工知能は人間を超える」と発言したり、AI研究の第一人者が「AIの脅威を心配するのは決して早すぎない」と発言したりと、急速に発展したAIの脅威について活発な議論が行われています。

1/18(月) 10:02 FRIDAY 8.6秒バズーカーはまやねんが人気セクシー女優とお泊まりデート焼き肉店を出て、六本木駅へ向かうはまやねん&霜月るな。よほど美味しかったのか、霜月はずっと笑みを浮かべていた年の瀬も押し迫ったとある日の夕方、西麻布交差点(港区)近くのホテルから一組のカップルが姿を現した。

新型コロナウイルスのワクチンについて政府は国立病院の医師ら1万人に先行して接種し、副反応などを調べる方針を固めました。ワクチン接種について、厚生労働省は、来月末から医療従事者、3月末から高齢者、その後、持病がある人に行うとのメドを示しています。こうした中、厚労省は、来月末に、国立病院機構、地域医療機能推進機構、労働者健康安全機構の3つの組織の病院の医療従事者、およそ1万人に先行して接種する方針を固めました。

家庭で10年以上、たばこの煙を浴びた若者が虫歯になりやすいことを裏付ける調査結果を、岡山大の研究グループがまとめた。受動喫煙の経験がない若者と比べ、虫歯リスクが約1・5倍高かった。研究者は「家庭での喫煙は家族のお口の健康も奪う」と注意を呼びかける。森田学・岡山大大学院教授(予防歯科)らのグループが、2019年に岡山大に入学した全2241人を対象に調査。

中国、排出量取引制度2月施行へ 2060年までに脱炭素目指す中国政府はこれまで延期されていた炭素の排出量取引制度(ETS)の運用を2月から開始する。世界最大の排出国である中国は、2060年までの脱炭素経済の実現を目指して一歩を踏み出す。中国生態環境省は5日、各地方の自治体が大手電力事業者に対し、炭素排出量の上限を課すことを許可する規則を初めて発令した。

※毎日新聞 NHKの改革を検討してきた総務省の有識者会議は15日、同省が取りまとめた最終案を大筋で了承した。テレビを持つのに、不当に受信契約を結ばないで支払いを逃れている人への割増金制度の導入などが盛り込まれた。同省は、18日召集の通常国会に実現のための放送法改正案を提出する。割増金は受信料の公平負担の徹底が目的で、現行の受信契約制度を維持しながら導入する。

感染が拡大する中、初の「大学入学共通テスト」が実施されましたが、東京都内の会場では、マスクから鼻が出た状態のまま繰り返し注意をされても正しく着用しなかった受験生が、不正行為と認定されすべての成績が無効となりました。共通テストを実施する大学入試センターは16日と17日実施された、1回目の本試験で4人の受験生の不正行為があったと発表しました。