お笑いタレント・今田耕司(54)が20日深夜放送のテレビ朝日「伯山カレンの反省だ!!」(土曜深夜0・10)にゲスト出演。ダウンタウン・松本人志(57)のブチギレエピソードを明かした。今田、松本、インタビューマン山下(52)らで旅行に出かける前に起きた出来事。出発前、10時に松本の家の前で集合することになっていたそうで、集合時間の5分前に到着した今田と山下。

男の子なら、誰もがウルトラ怪獣を好きになったことがありますよね?　好きな怪獣は人によってさまざまですが、やはりウルトラマンたちを苦しめた強い怪獣の人気は高いものです。昭和世代で強い怪獣と言えば、必ず挙がる名前はやはり「ゼットン」。ウルトラマンに完全勝利した怪獣だけに、誰もが「強敵」「最強」と認めていました。

「慰安婦は売春婦」という妄言をしたハーバード大学のマーク・ラムザイヤー教授の主張が波紋を起こしている。この渦中に延世(ヨンセ)大学と漢陽(ハニャン)大学の教授がラムザイヤー教授の主張に力を与えるような寄稿文を米国メディアに掲載し議論を増幅させている。延世大学アンダーウッド国際大学のジョー・フィリップス副教授、漢陽大学政治外交学科のジョセフ・イー副教授は18日、米外交専門誌ディプロマットに「『慰安婦』と学問の自由」という題名の文を英文で共同寄稿した。

とある大学の准教授が、ツイッターでライトノベルを貶めるような発言をしたとして、一部のラノベファンが猛反発している。まずは問題のツイートの全文を見ていこう。2月上旬に投稿されたのは、《頼むからもっと小説を読んでくれ…。できればラノベではなく、もう少し文章の整ったものを…。東野圭吾とか宮部みゆきとか北村薫とか、あるいは翻訳ミステリやSFもいいぞ…。

世界各国の政府が脱炭素化にかじを切るなか、自動車メーカーの電動化をめぐる競争が激化している。特に電気自動車(EV)は欧米や中国勢が注力するほか、アップルなど異業種の参入の動きも出てくるなど、電動車の主役として期待が急上昇している。ハイブリッド車(HV)を中期的に電動車の中心に据える日本勢はEVでは後れをとっており、このままでは競争から脱落するリスクも懸念される。

新型コロナウイルスの影響により、さまざまな企業が窮地に立たされている。昨年も多くの企業が打撃を食らったが、日本最大手の広告代理店『株式会社電通』グループもダメージを負ったようだ。「電通」グループは2月15日、2020年12月期連結決算を発表。そこで同グループの純損益が、過去最大となる1595億円の赤字であることが明らかになった。

「感染」とはあくまでウイルスが人間の体内に「侵入」し、「増殖」して、熱や咳など何らかの「症状」を起こすことである。一方PCR検査は鼻の奥の粘膜や唾液に含まれているウイルス粒子を「増幅」して検出する手法で、「陽性」とは上気道にウイルス粒子、或いは粒子の一部が存在していることを示しているにすぎない。そのPCR検査について、かねてから日本の検査方法は「感度が高すぎる」と指摘されていたが、厚生労働省は1月22日、こっそりと「感度」を落とす通達を自治体に送っていた。

「アベノマスク」を業者と契約する際にそのやり取りを示した記録などを政府が存在しないと説明していることがわかった。記録の開示を求めた大学教授に回答したものだ。マスクを税金を使って配った是非はともかく、多額の税金を使った政策の記録を残していないと答える政府の姿勢には唖然とする。「アベノマスク」は新型コロナの感染拡大からマスク不足が深刻化した2020年に4月に、政府が布マスクを各世帯や学校に配布したもの。

チョン・ウィヨン外交部長官(左)とソ・フン大統領府国家安保室長。ニューシス・大統領府カメラマン団鄭義溶(チョン・ウィヨン)外交部長官と徐薫(ソ・フン)大統領府国家安保室長が最近、それぞれトニー・ブリンケン米国務長官とジェイク・サリバン、ホワイトハウス国家安保補佐官に韓米日3角協力に積極的に参加する意志を明らかにし、「韓日関係復元のために開かれた姿勢で努力しているが、日本が強硬な態度を守っている」という立場を伝達したことが分かった。

19日の衆院審議で京都選出の自民党国会議員が国債発行を取り上げ、新型コロナウイルスが収束するまでは増発分を経済対策の財源に充てるよう訴えた。コロナ拡大以降、一貫して積極的な財政出動を政府に提案してきた安藤裕議員(京都6区)は内閣委員会で、国民1人当たり10万円を配った特別定額給付金も全額を国債で賄ったとし、「国債を発行すると新しいお金が誕生し国民を豊かにできる。

「本当にダメだねえ」 自民党幹部が思わずこう苦笑したのは、二月十二日公表の時事通信の世論調査で示された立憲民主党の政党支持率だ。自民党の約七分の一の三・八%。菅義偉首相が指揮するコロナ対策の迷走に加え、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の問題発言というメガトン級の爆弾が炸裂したのに、野党第一党の支持率は上がらぬままだ。

日本、米国、韓国の3国関係をめぐり、韓国・ハンギョレ新聞は「米国はいつから日本の肩を持ち始めたのか」との記事を掲載した。記事は「中国台頭が転換点」と指摘。韓国は日本との関係で2019年11月の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)終了撤回のなどのような「決定的譲歩にも」と危惧している。日米韓の関係について、同紙は「米国は一時期、日本軍『慰安婦』問題などの韓日の歴史対立が噴出するたびに、自らが重視する『人権の視点』に基づいて韓国が好意的に受け入れられる意味のある介入を行っていた」と説明。

愛知県の大村秀章知事のリコール(解職請求)運動中に多数のアルバイトが佐賀市内で署名を偽造していた問題で、参加していた福岡県内の男性2人が西日本新聞の取材に応じ、愛知県民の名簿書き写しについて新たに証言した。「これ(書き写し)は知事を辞めさせるためのもので、良いことだ」などとスタッフが説明。口外しないように誓約書も書かされたという。

「アベノマスク」を業者と契約する際にそのやり取りを示した記録などを政府が存在しないと説明していることがわかった。記録の開示を求めた大学教授に回答したものだ。マスクを税金を使って配った是非はともかく、多額の税金を使った政策の記録を残していないと答える政府の姿勢には唖然とする。「アベノマスク」は新型コロナの感染拡大からマスク不足が深刻化した2020年に4月に、政府が布マスクを各世帯や学校に配布したもの。

「新型コロナウイルス対策に不備があれば当然主張すべきだが、それを聖火リレーの開催条件に結び付けるのはおかしい」政府、与党内からは不満の声が出ているが、ネット上ではなどと好意的な受け止めが目立つ。東京五輪・パラリンピックをめぐり、5月に地元で予定されている聖火リレー中止の検討を表明した島根県の丸山達也知事(50)のことだ。