問9　あなたは菅義偉内閣を支持しますか、支持しませんか。支持する　　　16.1 支持しない　　64.4 わからない　　19.5 ※前スレ

重症者に「悪玉抗体」多く　新型コロナ患者の免疫解析　大阪大 大阪大の研究グループは24日、新型コロナウイルス感染者の抗体の中に、体内の細胞とウイルスの結合を促す「悪玉抗体」が6種類見つかり、重症者ほど多く保有していたと発表した。重症化の原因解明などにつながると期待されるという。論文は近く、米科学誌セル電子版に掲載される。

琵琶湖に浮かぶ沖島に住み、地域活性化を図ってもらおうと滋賀県近江八幡市が進めていた事業で、同市は、滋賀県立大3年の久保瑞季さん(20)=大阪市在住=が移住者に決まったと発表した。久保さんは5月にも移住し、漁業を生かした観光活性化策などに取り組む。沖島は、世界でも珍しい淡水湖内の有人島として知られるが、昭和30年代に800人以上だった人口が、近年は300人程度まで減少。

米国務省は24日、日本での新型コロナウイルスの感染状況を理由に、日本に対する渡航警戒レベルを4段階のうち最も厳しい「渡航中止・退避勧告」(レベル4)に引き上げた。これまでは「渡航を再検討」(レベル3)だった。7月開幕予定の東京五輪に米国選手団を派遣するかどうかの判断に影響する可能性もある。今回の渡航警戒レベル引き上げは、米疾病対策センター(CDC)の疫学的分析を反映。

電池原料のリチウム、海水から効率回収　数百倍速く脱炭素社会のカギを握っているのは太陽光や風力などの再生可能エネルギーだけではない。作った電気をためる電池も重要だ。現在広く普及するリチウムイオン電池は、さらなる需要拡大に伴い、原料のリチウムの調達が難しくなる恐れもある。海水に微量含まれるリチウムを効率よく安価に取り出す技術が実現すれば、2050年ごろにはリチウムイオン電池はすべて海から採れたリチウムで作られている可能性がある。

宇宙の膨張率「ハッブル定数」は時代と共に変化?物理法則の見直しが迫られる可能性も国立天文台のMaria Dainotti氏らの研究グループは、宇宙の膨張の歴史をより詳細に描き出すこで、宇宙の膨張率を示す「ハッブル定数」が時代とともに変化している可能性を示した研究成果を発表しました。国立天文台は今回の成果を受けて、宇宙を支配する物理法則の見直しが必要になる可能性があると言及しています。

新年度が始まり、早くも4分の1が終わろうとしている。未来ある若者たちは新たな夢を追う。出会いがあれば別れは避けられないが、早すぎる別れを決断した早期離職者たちのその後を追った。あっという間に退職したあいつ、今何してる?「同期が次々と就職先を決めるなかで焦っていたこともあり、適当に受けた会社の内定を承諾しました。

小さすぎて検知できない火山のマグマポケット、噴火の恐れも世界各地にあるかもしれない「小さな時限爆弾」、火山学者が警鐘2009年の爽やかな春の日、アイスランドのクラプラ火山の掘削に取りかかった技師たちに、予想外のことが起きた。地熱エネルギーを利用するため、地下4キロメートルのところにあるマグマだまりの境界あたりまで掘削しようとしたところ、ドリルが1.6キロメートルほど掘り進んだときにマグマが這い上がってきた。

安倍再々登板待望論の出所は「ほとんど本人とその周辺」の不気味内閣支持率がだだ下がるなか「安倍晋三再々登板か」という声が聞こえ始めた。数々の疑惑を放り出して体調不良を理由に辞任した前首相がなぜ…?この、まさかの「安倍待望論」の出所を探ってみると、じつはすべてが「安倍自身の仕掛け」だった。わざわざテレビに出演して菅首相を支持してはいる。

5/25(火) 11:02 スポニチアネックス さんま　IMALUの養育費支払い終了時のリアルな心境「逆にな」 明石家さんま お笑いタレントの明石家さんま(65)が24日放送のMBSテレビ「痛快!明石家電視台」(月曜後11・56)に出演。愛娘でタレント・IMALU(31)の養育費を支払っていた当時を振り返った。

25日放送のフジテレビ系「めざまし8(エイト)」(月～金曜・午前8時)では、日本国内の新型コロナウイルスの感染状況を「さざ波」と表現し、批判を浴びていた経済学者の高橋洋一氏(65)=嘉悦大教授=が24日、内閣官房参与を辞任したことを報じた。今回の動きにMCの俳優・谷原章介は「高橋さんの発言というのは頑張っている人みんなをバカにしているというか、斜め上から見ているな、見られているなって印象を持ってしまいますよね。

韓米首脳が共同声明で初めて「台湾」に言及…中国の反発を懸念する声も■外交部第1次官「一般論的な文言だけを盛り込んだ」…議論の鎮静化へ今月21日(現地時間)に公開された「韓米首脳共同声明」で史上初めて台湾問題に言及したことに対し、中国の反発を懸念する声が上がっている中、韓国政府は積極的に釈明を試み、議論の早めの鎮静化に乗り出した。

2021年版「最高の国レポート」において、日本は総合スコアで99.1点を獲得し、総合ランクで首位カナダに次ぐ2位となった。昨年の3位から1ランク上昇した。カテゴリ別では、文化的影響力が世界5位と評価されたほか、起業家精神が世界トップとなっている。同ランキングはUSニューズ&ワールド・レポート誌が毎年選定しているもので、今年で6回目を数える。

米大リーグ・ブルージェイズのウラジーミル・ゲレーロJr.内野手が24日(日本時間25日)、レイズ戦で2本塁打を記録。今季15本塁打として、ア・リーグ1位だったエンゼルス・大谷翔平投手らを抜いてトップに躍り出た。4回に放った飛距離140メートルを超える特大14号の映像を、米識者が公開。米ファンからは「モンスター」「月まで飛んだ」と驚愕の声が寄せられている。

【ソウル聯合ニュース】 2018年10月に韓国大法院(最高裁)が日本企業に強制徴用被害者への賠償を命じる判決を出し、それに対する報復として日本政府が対韓輸出規制を強化したことから両国関係が悪化し、その影響が経済にも悪影響を及ぼしているとする調査結果が公開された。全国経済人連合会傘下の韓国経済研究院は25日、韓日関係が本格的に悪化した2019年の前後2年間の輸出・輸入データを分析した結果、両国の貿易規模が明確に萎縮したとする資料を公開した。