新型コロナウイルス禍でマスクの未着用を注意したことで暴行を受け、下半身不随の後遺症を負った男性(65)が、毎日新聞の取材に応じた。車椅子生活となり、「殺されたようなもの」と当時の恐怖を振り返りつつ、「迷惑をかける人を許せなかった。今は注意しなければよかったと思う」とも話した。兵庫署は7日、神戸市長田区の運送業、渡辺竜太容疑者(25)を傷害容疑で逮捕した。

スポニチアネックス 山口もえ タレント、山口もえ(44)が15日放送のフジテレビ「ホンマでっか!?TV 2時間SP　」(後9・00)に出演。夫の「爆笑問題」田中裕二(56)の自宅での様子を明かした。田中について「家事をやらずに今までどうやって生きてきたんだろうってくらい、何もしない」と告白。

【北京・坂本信博】韓国のドラマや映画、K-POPなど韓流文化の流入を制限する「限韓令」が続いてきたとされる中国で今月初旬から、2015年以来6年ぶりに韓国映画が劇場公開されている。中国の会員制交流サイト(SNS)では複数の韓国人タレントの公式アカウントも解禁。来年2月の北京冬季五輪への「外交ボイコット」を米英両国などが表明する中、韓国政府が開催を支持する姿勢を見せていることへの見返りとの見方もある。

2021/12/15 20:06 衆院法務委員会は15日、名古屋出入国在留管理局で収容中のスリランカ人女性が死亡した問題を巡り、収容の様子が映った監視カメラの映像を24日に同委の委員らに初めて開示することで与野党が合意した。(略) ※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。

ファイザーのコロナ飲み薬、入院・死亡リスク約9割減　最終分析米ファイザーは14日、開発中の新型コロナウイルス経口治療薬「パクスロビド」について、重症化リスクのある患者の入院や死亡の予防で約90%有効であることを示す最終分析を発表した。さらに、急速に感染が拡大しているオミクロン変異株に対しても効果がある可能性が示されたと明らかにした。

韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領が15日までオーストラリアを訪問し、同国との大規模な防衛装備輸出の契約やハイテク分野に必要な鉱物資源の調達に向けた協力を取り付けた。豪州は韓国との連携強化で中国への牽制(けんせい)を狙う一方、文氏は中国を刺激しないよう腐心しつつも、実利を確保した格好となった。

女優の片瀬那奈が公式YouTubeチャンネル『NANA CHANNEL』を開設。17日に生配信することを告知した。今年3月、2011年の番組スタートから司会を務めていた日本テレビ系情報番組『シューイチ』のMCを卒業。9月30日にはデビュー以来所属していた事務所『研音』を退社し、オフィシャルサイト、公式SNSが終了していた。

ロイター通信によると、在中国リトアニア大使館員ら19人が15日、中国を退去し、パリ経由で帰国の途に就いた。リトアニア外務省は15日の声明で、駐中国臨時代理大使が「協議」のため帰国すると発表した。両国関係は台湾をめぐり極度に悪化している。ロイターは外交筋の情報として、リトアニア大使館員は「脅迫」への対応として退去したと伝えた。

新型コロナウイルス禍でマスクの未着用を注意したことで暴行を受け、下半身不随の後遺症を負った男性(65)が、毎日新聞の取材に応じた。車椅子生活となり、「殺されたようなもの」と当時の恐怖を振り返りつつ、「迷惑をかける人を許せなかった。今は注意しなければよかったと思う」とも話した。兵庫署は7日、神戸市長田区の運送業、渡辺竜太容疑者(25)を傷害容疑で逮捕した。

厚生労働省の専門部会は15日、新型コロナウイルスの米モデルナ製ワクチンについて、3回目となる追加接種での使用を認めることを了承した。海外の臨床試験(治験)データを踏まえ、対象は18歳以上とし、投与量は半分にする。厚労省は近く承認する方針で、高齢者施設での前倒し接種や職域接種などで活用する考えだ。国内の流通を担う武田薬品工業が11月、用法や用量について承認事項の一部変更を申請していた。

スポニチアネックス 中村仁美アナウンサー フリーアナウンサー・中村仁美(42)が15日放送のフジテレビ「ホンマでっか!?TV 2時間SP　」(後9・00)に出演。夫でお笑いコンビ「さまぁ〜ず」大竹一樹(54)に対する不満をぶちまけ、番組を盛り上げた。「夫と話がかみ合わない、妻の悩み」を発表するコーナー。

「毎月毎月試合があり、準備期間がないなかで監督を代えるのは本当に難しい。統計的に見て、監督を代えてよくなるケースは必ずしも多いわけではないし、リスクも考えなければいけない」日本代表がW杯予選突破に黄色信号が灯った状況で挑んだホームでのオーストラリア戦に勝利した翌日、JFA(日本サッカー協会)の田嶋幸三会長は、そう語って森保監督の続投を明言した。

キリスト教徒が多数を占める米国で、「無宗教」と答えた成人が2007年の16%から29%に増えたことが、米調査機関ピュー・リサーチ・センター(Pew Research Center)の調査で分かった。調査は今年5～8月、米国内の成人約4000人を対象に実施された。ピュー・リサーチ・センターは07年から、無神論や不可知論、特定の宗教は信じないなど「無宗教」だとする人の調査を行っている。

インド・太平洋での安全保障など協力拡大へ オーストラリアを国賓訪問中の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は14日、モリソン豪首相と共に「両首脳はインド・太平洋の安定が南シナ海を含む海洋領域での国際法順守に懸かっていることを認識する」との内容が含まれた共同声明を採択した。南シナ海は中国が神経質な反応を示す問題の一つだ。

日本最大のコリアタウンといわれる大阪市生野区の3つの商店街が統合し、来年1月に「大阪コリアタウン」の名称で一般社団法人を設立することが15日、分かった。Kポップブームなどによる来訪者の増加により、食べ歩きや路上販売などへの対応が急務となっていたが、これまで3商店街では個別の対応を取っていた。資金調達などを効率化し、共通のルールを設けて地域一体でのまちづくりを進める。