コロナ禍は、個人の「飲酒」にも大きな影響を及ぼしています。自粛生活を強いられ、外でお酒を飲む機会が激減し、その結果、自宅で飲むお酒の量が増えてしまった人も少なくありません。酒ジャーナリストの葉石かおりさんは、コロナ禍で自宅での飲酒量が増え、「5リットルの業務用ウイスキー」を買ってしまったこともあります。

動機付けを司る脳領域の活性化が運動のパフォーマンスを高める、医学研が確認著者:波留久泉 東京都医学総合研究所(医学研)は、動機づけに関わる脳領域が筋活動を制御する脊髄へ解剖学的に投射すること、同様にその脳領域の活性化が運動野と筋の活動を生み出すこと、さらにはその活性化によって誘発される筋活動には一次運動野が貢献していることの3点を、サルを用いた動物実験によって明らかにしたと発表した。

経産省によると、G7はルーブル建てでの支払い要求を受け入れないよう自国企業に対して求めることで合意した。共同通信　2022/3/28 22:24 (JST)

ウクライナのゼレンスキー大統領は27日、ロシアとの和平合意の一環として、ウクライナの中立化と東部ドンバス地方を巡る譲歩を協議する用意があると述べた。ロシアのジャーナリストとのビデオインタビューで述べた。ロシア政府は、このインタビューを報道しないようメディアに警告した。ゼレンスキー大統領は「安全保障の確約と中立性、非核保有国の地位。

27日 +18万7213人 28日 +34万1651人(22時現在)

インフルエンザ“激減”ことしも…理由は?驚きの患者数新型コロナは、わたしたちの生活ばかりか、こんなものまで変えてしまった。毎年、冬に流行していたインフルエンザ。島根県のあるクリニックでは、驚きの結果が出たという。(以下略、続きはソースでご確認ください) FNNプライムオンライン　2022年3月28日 18時42分

白神山地のシンボル、樹齢400年超すブナ倒れる…今冬の大雪時に見つからず秋田県藤里町の岳岱(だけだい)自然観察教育林にある巨大ブナ「400年ブナ」が倒れたことが分かった。秋田白神ガイド協会の斎藤栄作美会長(72)が現地で確認し、「白神山地の主のような偉大な木だった」と惜しんでいる。(以下略、続きはソースでご確認ください)

2022年03月28日20時53分 立憲民主党は28日、憲法を積極的に議論する「論憲」に向けた対話集会をオンラインで初めて開いた。夏の参院選前に憲法に関する論点整理をとりまとめ、参院選公約に反映したい考えだ。中川正春党憲法調査会長はあいさつで、「憲法改正自体が目的であってはならない。論憲が大事だ」と述べ、自民党などを念頭に改憲ありきの議論にくみしない姿勢をアピールした。

電車内でいわゆる「鼻マスク」だった男が、注意された男性に暴行を加え、鼻の骨を折るけがをさせました。傷害の疑いで逮捕されたのは愛知県一宮市の自称、運動施設のアルバイトの男(55)です。警察によりますと男は2021年10月、JR東海道線の名古屋発米原行きの電車内とJR稲沢駅前で、一宮市の会社員の男性(66)の顔を殴るなどの暴行を加え、全治3週間のけがをさせた疑いが持たれています。

海外発!Breaking News 2022.03.27 06:00 writer : ac 【海外発!Breaking News】顎にボトックス注入した女性、歯を食いしばると“魚のエラ”のような膨らみが(米)目尻や眉間、額などの皺に悩んでいる人にとって、メスを入れず気軽に受けられるボトックス注射は人気が高い。

28日の東京外国為替市場、円相場は一時、1ドル=125円台まで値下がりしました。日銀が28日に実施した国債を無制限に買い入れる「指値オペ」に続いて、29日以降、3日間にわたって制度の導入以来初めてとなる「連続指値オペ」を実施すると発表したことを受けて、日米の金利差の拡大が意識され、円を売ってドルを買う動きが一段と強まり、およそ6年7か月ぶりの円安水準となりました。

スポーツ報知 日本ハムは28日、ビッグボス・新庄剛志監督(50)がデザインされたコーヒーが発売されると発表した。「ビッグポッカコーヒーオリジナル250g缶」で、ポッカサッポロフード&ビバレッジ株式会社から4月25日に発売(期間限定)される。「顔缶」で親しまれるポッカコーヒーは今年で発売50周年。

電力小売事業や都市ガスの供給を手掛ける、エルピオ(千葉県市川市)は3月25日、電力供給サービス「エルピオでんき」のサービスを停止すると発表した。4月30日を最後に、全エリアで全てのサービスを停止する。エネルギーデータ事業のENECHANGE(東京都千代田区)によると、電力会社の契約変更が必要な契約世帯は約14万件にのぼるという。

政治部 2022年3月28日 月曜 午後3:06 参院決算委員会で28日、成人年齢の引き下げにより高校生のアダルトビデオ出演の強要などが深刻化する懸念を問われ、岸田首相は、成人を対象にした既存の法律の適用などで対応する考えを示した。現在の法律では18歳と19歳については、親などの同意のない契約を、民法の「未成年者取消権」を行使することで取り消すことが出来る。

大阪市立大学、「トロッコ問題」における判断と熟慮時間の関係を分析著者:和根﨑友梨子 大阪市立大学大学院文学研究科の橋本 博文准教授らの研究グループは、「トロッコ問題」に対する時間的制約の効果について検討し、日本人大学生は熟慮を重ねると義務論的判断がより顕著になる可能性を確認し、この結果が先行研究とは異なることを3月28日に発表した。