京都初心者「清水寺、金閣寺、宇治、嵐山に行きた～い」→イヤイヤ、それは無謀です　狂気的なスケジュール実証動画が話題に「できなくはないが…」2023.07.20　まいどなニュース 「“せっかく京都に行くんだからたくさん巡りたいな。

2023年7月18日、韓国・朝鮮日報は「日本人男性が殺到、20～30代女性1000人が集まったマッチングアプリの正体」と題した記事を掲載した。記事は「日本メディア『ABEMA』が先頃、20～30代の女性約1000人が登録しているマッチングアプリ『samansa(サマンサ)』を紹介した」と伝え、アプリについて詳しく説明している。

財務省が20日発表した6月の貿易統計速報によると、輸出額から輸入額を差し引いた貿易収支は430億円の黒字だった。黒字は23カ月ぶり。資源価格の高騰が一服して原油などの輸入額が減少し、半導体不足の緩和で自動車などの輸出額が増えた。輸入額は3カ月連続で前年同月を下回った。2023年上期(1～6月)の貿易収支は6兆9603億円の赤字だった。

ニッポン放送 辛坊治郎がパーソナリティを務めるニッポン放送『辛坊治郎 ズーム そこまで言うか!』。7月18日(火)の放送に経営評論家の坂口孝則がゲスト出演。ある事が理由で世界のマーケットで進む、“日本外し”の動きに警鐘を鳴らした。メーカーなど企業の部品調達や購買業務のコンサルタントも担う経営評論家の坂口。

現代ビジネス　7/20(木) 8:03 無職の中年世代の人口がなかなか減らない日本。厚生労働省の「労働力調査(基本集計)2022年(令和4年)平均結果の要約」 によると、2022年の非労働力人口(就業意思のない者、ニートも含む)は4,128万人。45歳～64歳のいわゆる中高年世代に絞ると、その数は524万人(2022年)に上る。

夕刊フジ ■大反響第3弾 岸田文雄政権の「サラリーマン増税」「無限増税」に国民は憤っている。夕刊フジでは、政府税制調査会(首相の諮問機関)の中期答申などで税制見直しの対象として浮上した「退職金」や「生命保険控除」などをリストアップして反響を呼んだが、生活に直結する項目は他にもある。専門家は今回の答申で透けて見える「増税・負担増」路線について、「アベノミクス以前に逆戻りする」と警鐘を鳴らす。

猛暑のなか、大阪のたこ焼き店に「どんなに暑くてもプロなら汗ひとつかかず働くべき」という理不尽なメッセージが届きました。困惑を隠しきれない店の代表が、SNSにその内容を公開して反論する事態となっています。■SNSのクレームに怒り「むちゃくちゃな話」熱した鉄板の上で作られる熱々のたこ焼き。猛暑が続くなか、たこ焼き店の調理場の中は、体温をはるかに超える暑さだといいます。

「早稲田、東大とか何万人も入ってるとこ行ってすごいとかアホ」ヒカルの発言が話題「行ってない人が言うとダサい」「稼いでるってこと?」デイリースポーツ YouTuberヒカルが16日に配信した動画での発言が話題を集めている。「ジョイフルでステーキ10キロ食べ切るまで帰れません!!」という、自身がコラボするファミリーレストラン「ジョイフル」での大食い企画。

今年上半期(1～6月)に懲戒処分を受けた警察官と警察職員は、全国で117人いた。警察庁が20日、発表した。昨年同時期(116人)から1人増でほぼ横ばい。逮捕者は前年から3人減って26人だった。業務上の行為で処分を受けたのは21人で前年同期から18人減った一方、プライベートでの行為により処分を受けたのは19人増の96人。

韓国の旅行系ユーチューバー「ヨンチャン」さんが2023年7月17日、自らの動画の内容を伝えたネットニュースに対し、怒りを露わにした。【動画】発端となったYouTube「日本に住んではいけない5つの理由」■「日本に住み、うんざりした『五つの違和感』」発端となったのは、ヨンチャンさんが9日に公開した「実際に住んでみて感じた、日本に住んではいけない5つの理由)」などと題した動画だ。

「週刊文春」編集部 今年9月からパリ五輪の出場権をかけて行われるバレーボールのワールドカップ。これまで約30年にわたりジャニーズ事務所のグループがスペシャルサポーターを務めてきたが、今年の大会では、ジャニーズタレントは一切出演しないことが「週刊文春」の取材で明らかになった。ワールドカップは4年に1度、オリンピックの前年に行われてきた国際大会。

BBC News ウクライナ当局は19日、南部の港湾都市オデーサでロシア軍のミサイル攻撃があり、貯蔵インフラが被害を受け、約6万トンの穀物が失われたと発表した。ミコラ・ソルスキー農業相によると、「相当な量の」輸出インフラが稼動していないという。ウクライナ産の穀物をめぐっては、黒海経由で輸出する国際協定の期限延長にロシアが応じず、トルコ時間18日午前0時(日本時間同午前6時)に協定は失効した。

北大西洋条約機構(NATO)のストルテンベルグ事務総長は19日、ブリュッセルでセルビアのブチッチ大統領と会談した。ストルテンベルグ氏は共同記者会見で、5月にコソボ北部でNATO主導の平和維持部隊がセルビア系住民のデモ隊の攻撃を受け93人が負傷したとして「容認できない」と非難した。その上で「NATOはコソボ北部で高まる緊張に対応するため増派した」と警告し、ブチッチ氏にコソボでの緊張緩和に貢献するよう訴えた。

テレビ朝日系で19日に放送された「プロ野球オールスターゲーム2023・第1戦」の関東地区での平均世帯視聴率(午後6時30分から144分間)が9・6パーセント(平均個人視聴率5・5パーセント)だったことが20日、ビデオリサーチの調べで分かった。柳田がMVPを獲得し、近藤が敢闘選手賞を受賞するなどソフトバンク勢が活躍してパ・リーグが8―1で勝利したこの試合は、北部九州地区で平均世帯視聴率17・4パーセント(平均個人視聴率11・5パーセント)を記録。

子どもが多い世帯への児童手当の増額を巡り、高校生まで2倍となる「第3子」の扱いに誤解が生まれる恐れが出ている。3番目に生まれた子どもは第1子が高校を卒業すると「第2子」に繰り上がり、その時点で増額の対象から外れるためだ。政府は周知を徹底する必要がある。児童手当は現在、0～2歳児に月1万5千円、3歳児～中学生までに月1万円を支給している。