・日韓の住居の違い 2023年は、日韓関係はここ数年で圧倒的に「カイゼン」した年だった。文在寅政権で「反日不買」が大きく盛りあがったときは「史上最悪の日韓関係」と言われたものだが、それが尹政権に代わったことで、日韓関係には明るい兆しが出てきている。最近では日韓の交流も増えてきているが、日本と韓国に住んだことのある私からすると不安もある。

先日発表された大谷翔平の移籍。ロサンゼルス・ドジャースと結んだ契約は10年総額7億ドルという額で、それはスポーツの歴史上最も高額な契約であると伝えられた。ただ、契約期間を考えれば一年あたりの額としては大谷翔平を上回る条件のものはいくつかあった。今回はその「1年あたり」で最高額の契約を結んだ5人の選手を紹介する。

出版社の宝島社の社長・蓮見清一(はすみ・せいいち)さんが、14日に心不全のため死去した。80歳。遺族の意向により、通夜および葬儀は近親者のみにて執り行われる。【写真】女性ファッション誌『sweet』 蓮見さんは1942年12月22日に大連出身。1971年に宝島社の前身のJICCを設立(93年に株式会社宝島社に社名変更)。

2023年12月15日、韓国・イーデイリーは「今年1～10月に日本を訪れた外国人観光客は1989万人で2000万人達成が目前となる一方、韓国を訪れた外国人観光客は888万人にとどまり不振となっている」と伝えた。記事によると、わずか10年ほど前までは韓国を訪れる外国人観光客のほうが多く、12年の訪韓客は1114万人、訪日客は836万人となっていた。

自民党の派閥の政治資金パーティーをめぐる問題で、先月亡くなった細田博之前衆院議長が、現在の安倍派である細田派の会長をしていた際、細田氏からキックバックの金額について具体的な指示を受けた議員がいることが新たに分かりました。安倍派の政治資金パーティーでは、パーティー券の収入の一部が派閥側から議員側にキックバックされ、政治資金収支報告書に記載せず、裏金にしていた疑いがあり、東京地検特捜部は、すでに議員本人や秘書らに聴取を行っています。

2023.12.18 10:00 　NEWSポストセブン 俳優の有村架純(30才)とKing&Prince(以下、キンプリ)の高橋海人(24才)が、交際していることが『女性セブン』の取材でわかった。12月19日(火)発売の『女性セブン』が詳しく報じる。(略) ※全文はソースで。※前スレ　(★1 2023/12/18(月) 10:48:33.04)

【仁川聯合ニュース】韓国・ソウル近郊、仁川の消防当局によると、17日午後9時ごろ仁川市南洞区にある地上18階地下3階建てホテルのタワー式駐車場で火災が発生し、外国人8人を含む54人が重軽傷を負った。いずれも命に別状はないという。火は同日午後10時半ごろ完全に消し止められた。負傷者のうち20代の男性は避難する際に墜落して骨折し、30代の外国人女性は全身にやけどを負って治療を受けている。

世界一を勝ち取った3月のWBCの裏側を収めた映画「憧れを超えた侍たち　世界一への記録」が16日、テレビ朝日系列で地上波初放送され、世帯平均視聴率が13・3%(関東地区)だったことが18日、ビデオリサーチの調べで分かった。個人視聴率は7・7%だった。同映画は、6月2日から期間限定で全国公開され、異例のヒットで公開劇場の追加や1週間の上映延長など88万人以上を動員。

自民党派閥の政治資金問題で、最大派閥の安倍派(清和政策研究会)が政治資金パーティーの収入総額と、政治資金収支報告書に記載する金額について別々の資料を作成していたことが17日、関係者への取材で分かった。収支報告書に記載しない「裏金」を派閥内の二重帳簿で継続的に管理していた疑いがある。安倍派の裏金は2018〜22年の5年間で約5億円に上る可能性がある。

2023-12-18 12:22 バスケットボール「B3」リーグ所属・香川ファイブアローズは18日、11日に酒気帯び運転の疑いで逮捕された山本エドワード容疑者らの処分について、公式ホームページで公表した。発表は「道路交通法違反事案にかかる処分について」と題し、山本容疑者と松本さくらチームマネージャーの契約解除を報告。

5位 ほんだのばいく 登録者数:208万人(-11万) 再生回数:8724万回(+104万) 女優の本田翼のチャンネル。2018年9月にYouTubeに参入した際には、100万人突破の最速記録(当時)を打ち立てるなど大きな注目を集めましたが、2021年頃から頭打ちに。投稿頻度も少なく、2022年7月に224万人を記録した後は減少が続いています。

総務省は18日、25グラム以下の定形の郵便封書について料金の上限額を現在の84円から110円に26円引き上げる案を情報通信行政・郵政行政審議会に諮問した。実現すれば消費増税を除き1994年以来、30年ぶりの値上げになる。50グラム以下は現在の94円から16円増の110円にし料金を統一する見通しだ。はがきも7年ぶりの値上げとなる見込みで、上限を63円から85円にする。

郵便ポスト=中村琢磨撮影 総務省は18日、25グラム以下の封書(定形郵便物)の郵便料金の上限を現行の84円から110円に改正する省令案を発表した。省令改正後、日本郵便は2024年秋ごろに110円に値上げする方針。消費税増税に伴う改定を除き、封書料金は1994年以降据え置かれており、今回値上げされれば約30年ぶりとなる。

【ソウル聯合ニュース】韓国統一部の具炳杉(ク・ビョンサム)報道官は18日の定例記者会見で、北朝鮮が17、18の両日に弾道ミサイルを発射したことについて、「北のいかなる挑発にも韓米同盟は即刻かつ圧倒的に対応していく」として、「北は今からでも挑発と威嚇の誤った道から抜け出し、対話と協力の道に出るべきだ」と強調した。

米国の約6割が「EVに否定的」 自動車大国ドイツでも戦略転換、“深い溝”に陥ったEV市場の行方とは?HV市場の拡大 米国では11月27日、コネティカット州が2035年以降のガソリン車販売を禁止する「EVシフト州法案」を超党派の反対により撤回した。米市場調査会社イプソスが10月に実施した調査では、回答者の31%がEVに肯定的で、57%が否定的だった。