2024年3月25日 4時27分 再生可能エネルギーの導入拡大に向けては、太陽光や風力発電が盛んな北海道や九州と、東京などの消費地とを結ぶ送電網の整備が課題となっています。具体的な整備計画がまとまり、北海道と東京を結ぶ送電網を1兆5000億円以上を投じて新設することになりました。(略) ※全文はソースで。

千葉県市原市にある地層にちなんで地球の歴史の一時代が「チバニアン」と呼ばれる可能性が高まる中、現地には連日、大勢の人たちが詰めかけ、市はマナーを守って見学してもらうよう呼びかけています。市原市の養老川沿いにある77万年前の地層には地球の磁場が最後に逆転した痕跡があり、国際学会の作業部会が地球の歴史の一時代を代表する「国際標準地」として答申することを決めたことから、地層の示す時代が「チバニアン」=千葉時代と命名される可能性が高まっています。

めでたく、3月20日の韓国・ソウルでの開幕戦を勝利したロサンゼルス・ドジャースだが、その試合直後にベンチ裏にいた韓国野球関係者は、男の“吠え声”を聞いたという。「****ッ!!!」 姿は見えないが、声の主は明らかに大谷翔平(29)だった。「まず、別の部屋から大谷の大声が聞こえてきました。うなり声だったのかもしれない。

2024/03/25 Published 2024/03/25 08:58 (JST) Updated 2024/03/25 09:15 (JST) 自民党の二階元幹事長は25日午前10時半から自民党本部で記者会見する。二階氏側が発表した。

若手社員の転職に対する価値観が大きく変化しています。「早くスキルをつけたい」と転職を前向きに捉える人が増え、SNS投稿が後押しするケースも目立ちます。対する企業は、社員の定着に試行錯誤し、「もったいない離職」を防ごうと対策を進めています。(高橋諒子)「マイナスな話ではなくて、やりたいことを考え直して逆算した結果、今辞めた方が良さそうだと考えた」。

2024.03.25 著者:ENCOUNT編集部 タグ:X 青木源太 フリーアナウンサーの青木源太が大阪・難波駅の複雑さに関する“不満”を23日、自身のXでつづった。青木アナは「大阪に引っ越してきて早5ヶ月。『梅田ダンジョンと比べたら、難波なんて楽勝だよ』と聞いていたけど、全然話が違うじゃないか!」と混乱していることを明かした。

ウクライナは日本から2億3000万ドル(約348億円)の融資を受領した。24日、ウクライナ最高議会(ラーダ)税制委員会のダニール・ゲトマンツェフ委員長が明らかにした。「ウクライナは日本から2億3000万ドルの融資を受領した。日本は(2022年2月からの)支援額では、EU、米国、IMFに次いで堂々と4位を占めている」。

メモリーにとらわれた韓国 830億ドル(2018年)から 429億ドル(2023年)に。5年間でメモリー半導体の輸出額は半分に減った。特にここ2年間は、毎年輸出額の減少率が2桁に達した。世界のメモリー市場で、サムスン電子とSKハイニックスを中心とした韓国の半導体大手のシェアは、約10年間にわたり60%前後に達するほど独占的地位を保っているにもかかわらず、輸出額において急激な変化が現れたのだ。

2024.03.24(Sun)　海外エンタメ アリが、料理をおいしくする調味料の役割を果たすことが分かってきた。ナッツ、レモン、キャラメルのような後味があるそうで、代替成分として料理に使用することも可能だそうだ。日常的に見る黒アリは酸っぱい風味があり、粉末にして、レモンジュースの代わりに使うことができるという。

【山本一郎の“炎上商法”】中国依存度が高い太陽光パネルやレアメタル、ゲスの勘ぐりかもしれないけど大丈夫?国家機密の漏洩を中国など外国に漏らさない仕組みである「セキュリティクリアランス」が法制化に向けて検討が進んでいる足元で、我が国のエネルギー問題を議論する内閣府「再生エネルギータスクフォース(以下、再エネTF)」が燃えています。

【ソウル聯合ニュース】韓国世論調査会社のリアルメーターは25日、全国の18歳以上の2509人を対象に18～22日に実施した調査で尹錫悦(ユン・ソクヨル)大統領の支持率は前週から2.1ポイント下落した36.5%だったと発表した。4週連続の下落となる。不支持率は1.7ポイント上昇の60.1%。

:2024/03/21 「小学校から勉強しなおして」という声もあれば、「若者同士のジョークにむきになりすぎ」という声も。毎年3月21日は、国際人種差別撤廃デー。世界中であらゆる人種差別の抗議や根絶が叫ばれるなか、ヨーロッパのスポーツ選手が“冗談のつもり”で行ったアジア人に対する差別行為がSNSで議論の的に。

中国政府は24日、北京市で世界大手企業80社以上のトップを招く国際会議を開いた。李強(リー・チャン)首相は不動産や地方債務の問題について「一部の人が想像するほど深刻ではない」と主張し、外資企業に対中投資を呼びかけた。外資企業は巨大な中国市場を重視する姿勢を示すが、首相と直接話し合う恒例の会合は見送られる予定で、中国との意思疎通を不安視する声も出ている。

日本でいま、「住む場所」が縮んでいる。行政や医療、交通機関などの担い手が不足し、自然災害も相次ぐ中、国や自治体が都市機能を集約する「コンパクトシティー」構想を進めているからだ。ただ、一方的な「線引き」は住民とのあつれきを生む。人口減少が加速する時代に、私たちはどこに住めばよいのか。【菅沼舞】人口減少を背景に担い手不足が進み、公共セクターを中心に社会が行き詰まりの危機に直面する日本。

【NEWSIS】24日午前11時11分頃、蔚山市蔚州郡新厳里で高さ約65メートル、重さ約35トンのガントリークレーン(港湾などの岸壁に設置されるクレーン)が倒れる事故が発生し、作業員2人が死亡した。通報を受けた地元の消防署から救急車などが駆けつけ、午前11時30分頃に心肺停止状態の2人の作業員を近くの病院に搬送したが死亡が確認された。