【08月25日 KOREA WAVE】四季を通じて、昼夜を問わずカメラを構えれば「人生ショット」を撮影できるソウルのフォトスポットが増えている。自然豊かな名所から、夕日や夜景を楽しめる場所、若者に人気のヒップな場所まで、多彩な選択肢が市内に点在している。ソウル市はオ・セフン(呉世勲)市長の任期中に新設・リニューアルした施設の中から、市民に人気のフォトスポットを22日に紹介した。

台湾メディアの中国時報は25日、台湾プロ野球に韓国人チアガールが続々と加入する中、報酬などの基準に関心が寄せられているとする記事を掲載した。台湾の労働部によると、2023年に宗教、芸術および演芸に関する職業で来台した外国人は1944人で、コロナ禍前の19年の1475人を上回った。特に韓国籍の増加が顕著で、19年比増加数は韓国籍が138人で最も多く、多くのチアガールが台湾に働きに来ていることと関係があるという。

関東大震災での朝鮮人虐殺を巡り、昨年9月1日に東京都墨田区の公園で開かれた集会での発言が、都からヘイトスピーチと認定された問題を受け、大学教授や弁護士ら117人が24日、今年の集会に公園を使わせないよう都に求める声明を出した。声明によると、保守系団体「そよ風」が2017年から都立横網町公園で集会を開き、園内の朝鮮人犠牲者追悼碑の撤去を要求。

NHKのラジオ国際放送で中国籍の外部スタッフが尖閣諸島(沖縄県石垣市)について「中国の領土」と主張し「南京大虐殺を忘れるな。慰安婦を忘れるな」と発言していた問題で、NHKは25日、このスタッフが靖国神社で中国語とみられる落書きが見つかったニュースを伝えた際、原稿にはない「『軍国主義』『死ね』などの抗議の言葉が書かれていた」との文言を一方的に付け加えていたと明らかにした。

・制作陣には日本人スタッフも? 日本のマンガやアニメ、特撮作品などのキャラクターは、海外のクリエイターたちに影響を与えることもあります。とはいっても、盗作や模倣、いわゆる「パクリ行為」に対しては、ファンとして許し難い気持ちになるものです。お隣の中国では、日本のマスコット的な有名キャラやアニメ、特撮作品などをほぼそのままパクったようなキャラがいるという情報がニュースに取り上げられたこともあります。

中国メディアの環球時報によると、香港英字メディアのサウスチャイナ・モーニング・ポストにこのほど、「中国の散打(さんだ)vs韓国のテコンドー、古代のスタイルに基づくアジアの武術」とする記事が掲載された。記事はまず、「どちらも比較的新しい武術であり、尊敬と名誉の重要性を強調しているが、その技法はまったく異なる」とし、「アジアの武術は、地域と同じくらい多様で多岐にわたる。

札幌ドームを運営する札幌市の第3セクター「札幌ドーム」の2023～27年度収支計画について、市が見直しの検討に入ったことが、市関係者への取材でわかった。22年に試算した計画では、5年間トータルで900万円の黒字を見込んだが、23年度の赤字が大きく膨らみ黒字化は困難と判断した…続きはソース元で

ー前略ー ■なぜ「弥助=侍」説を信じてしまうのか だが、ロックリー氏の学説には根拠が乏しいのも事実であり、現段階で史実とするのは難しい。にもかかわらず、多くの欧米知識人や、あまつさえ日本人までも「弥助=侍」説に飛びついてしまうのはなぜなのだろうか。英国の著名な歴史家であるE・H・カーは、「歴史とは、現在と過去のあいだの終わりのない対話である」「過去は現在の光に照らされて初めて知覚できるようになり、現在は過去の光に照らされて初めて十分に理解できるようになる」と看破した。

自民党総裁選が、連日メディアを賑(にぎ)わせている。本来、政治資金改革や政策論争の場であるべき総裁選が、世代交代をアピールする場にすり替えられた。実際、次期総裁は小泉進次郎、小林鷹之という40代同士の一騎打ちになりそうだ。なぜ無名の小林鷹之が登場したのか。私は、「高市早苗潰し」だと考えている。候補者のなかで唯一、緩和策を掲げる高市早苗は、財務省にとって危険な存在だ。

支持率低迷が続く自民党に必要な改革とは?　9月に総裁選を控える中、自民党の4回生議員の福田達夫、大野敬太郎、小倉將信の3氏が、「改革試案」を緊急提言する。■不退転の決意で投じる一石 各社の世論調査をみても、岸田政権だけでなく自民党の支持率も低迷し、過去最低水準で推移している。平成以降、国民の政治不信がこれほどまでに高まったのは、30年前と15年前の2回だろう。

セブン&アイは海外コンビニ事業が失速し最終減益だったセブン&アイ・ホールディングスが11日発表した2024年3～5月期の連結決算は、純利益が前年同期比49%減の213億円だった。北米のマクロ環境悪化による消費減退が響き、主力の海外コンビニエンスストア事業が落ち込んだ。国内コンビニも伸び悩んだ。

デイリー新潮 華々しい幕開けで大きな話題となった「豊洲 千客万来」が、この8月でオープンから半年を迎えた。インバウンド客の取り込みが大いに期待されていたはずなのだが、早速ボロが出始めていて、一部では「閑古鳥が鳴いている」状況まで見られるという。*** 銀座、浅草、新宿――。東京都内の至る所が外国人観光客であふれかえっている。

「カーボンニュートラルな競技大会」という野心に満ちた目標を掲げたパリオリンピック(五輪)が開幕序盤から試験台に立たされている。食べるものから寝る場所まで、炭素を画期的に減らすための試みが選手たちの反発にあったためだ。英紙タイムズなど現地メディアによると、パリ五輪に参加した英国選手団が菜食中心の選手村の食事に不満を爆発させた。

任期満了に伴う大分県日出(ひじ)町長選は25日投開票され、無所属新人で元町議の経営コンサルタント、安部徹也氏(56)が、無所属現職で3選を目指した本田博文氏(71)を破り、初当選を果たした。町内では大規模なイスラム系土葬墓地の建設計画が進んでおり、安部氏は断固反対、本田氏は容認していた。選挙結果は、九州全土から日出町へ遺体が継続的に運び込まれ、全区画が埋まれば上から埋め続けるという極めて異例の土葬墓地建設に町民が「待った」をかけた形になる。

2024.08.23 書面を閲覧した西脇亨輔弁護士が注目 ダウンタウンの松本人志が自身の性行為強要疑惑を報じた週刊文春に名誉を毀損(きそん)されたとして、同誌発行元の文藝春秋社などに5億5000万円の損害賠償などを求めた訴訟は、今月7日、文藝春秋社側が初めて本格的に記事の根拠などを示す主張書面を提出した。