2025年3月13日、中国のポータルサイト・網易に「欧米のスポーツ集客は今や日本のアニメ頼みか?」と題した記事が掲載された。記事はまず、先月末、米NBA(ナショナル・バスケットボール・アソシエーション)のロサンゼルス・レイカーズがアニメ「ONE PIECE(ワンピース)」とのコラボを発表したことに触れ、「この突拍子もないコラボに対し、両者のファンは戸惑いを隠せなかった。

【03月15日 KOREA WAVE】華やかな春を迎え、旅行を計画する韓国人観光客が増えている中、依然として「日本」を目的地に選ぶ人が多いことが明らかになった。旅行検索サイト「スカイスキャナー」が13日発表した春の旅行検索データによると、人気旅行地トップ10のうち、日本の都市が軒並み上位を占めた。春の旅行検索ランキング上位50地点のうち、1位は「どこでも(Anywhere)」が20.7%を占めたが、続く2位に福岡、3位に大阪、4位に東京と、日本の主要都市が上位を独占する結果となった。

カナダの与党・自由党のマーク・カーニー党首(59)が14日、首都オタワで宣誓式に臨み、新首相に就任した。カナダの首相が交代するのは約9年ぶりで、議員経験がないまま首相に就任するのはカーニー氏が初。カナダへの関税圧力を強めるトランプ米政権や次期総選挙への対応などで手腕が注目される。トルドー前首相が、野党による不信任案可決の公算が大きくなったために辞意を表明。

2025年3月14日、韓国・イーデイリーによると、コロナ禍後から続いていた韓国の日本旅行ブームに陰りが見え始めている。主な原因としては、円高と日本国内の物価上昇により旅行費用の負担が増えたことが挙げられている。記事によると、11日のウォンの対円レート(ソウル外国為替市場基準)は100円=989.85ウォンで約1年10カ月ぶりの高値となった。

時事通信社の3月世論調査によると、自民党の支持率は17.9%で、2月と比べ変化はなかった。ただ、「40歳代」は9.6%(前月比6.3ポイント減)で、初めて1割を切った。「18～29歳」(6.5%)、「30歳代」(8.4%)ともに4カ月連続の1ケタ台で、中年以下の世代の支持離れが鮮明だ。全文はソースで　最終更新:3/15(土) 8:30

「安らかな夜を放棄して広場で共に悲しみを乗り越えることを決心したあなたに。混乱したこの世の中で私たちが断言できることは何もありませんが、希望を抱いている限り、どんなこともあなたを不幸にすることはできないでしょう。共に闘いましょう!」ギターを担いで舞台に立ったシンガーソングライターのジョンウさんが低い声で市民に送る手紙を朗読した。

声優事務所「オフィスPAC」が、2025年3月31日をもって事業を停止し、会社を解散することが、公式サイトで公表されました。「オフィスPAC」は、人気アニメ作品「マクロスF」のシェリル・ノーム役として知られる、遠藤綾さん、「機動武闘伝Gガンダム」のマスターアジア役・秋元羊介さん、英国の俳優「ヘンリー・カヴィル」の吹き替え役・星野貴紀さんなどが在籍している大手声優事務所です。

来月13日の大阪・関西万博の開幕に向け、大阪メトロは14日、会場につながる中央線のダイヤを改定し、運行本数を2倍以上に増やすと発表した。実施は4月2日から。朝や夕の混雑する時間帯は2分半間隔で走らせる。平日と土日・祝日に分かれているダイヤを一本化し、万博が終了するまで統一ダイヤとする。中央線は会場へ直接乗り入れる唯一の鉄道で、会場の「玄関口」で終点の夢洲駅(大阪市此花区)は1月に開業している。

米航空宇宙局(NASA)は13日、2024年の地球の海面が約30年前と比べて10センチメートル以上上昇したと発表した。24年の前年比上昇幅は予想を4割上回る0.59センチメートルだった。地球温暖化によって海水が暖まり膨張する影響が大きくなった。海面上昇は沿岸部の水没や高潮の発生につながる恐れがある。全文はソースで　2025年3月15日 5:56 (2025年3月15日 7:38更新)

ラトニック米商務長官は14日、トランプ大統領が打ち出した自動車への追加関税について「すべての地域からの自動車に関税を課す。それが公平だ」と述べ、全輸入車が対象で日本車も除外しない考えを示した。米FOXビジネスのインタビューで語った。ラトニック氏は「日本が、ドイツや韓国などよりも不当に有利になるようにはしない」と明言した。

韓国が米国の「敏感国家およびその他の指定国家リスト」(Sensitive and Other Designated Countries List・SCL)に含まれた。 この措置は今年初め、バイデン政権の時に行われた。 これに対し我が国の政府および機関が米国の技術・資源に接近する時、一定の制約を受ける恐れがあるという憂慮が出ている。

｢いつかばれると思っていた｣元熊大大学院生が発表した論文の半分以上が盗用 指導教員がチェックせず 熊本大学大学院では去年7月、社会文化科学研究科の元大学院生の論文が盗用であるという告発が寄せられたため、大学の理事や弁護士などでつくる委員会が調査を行っていました。その結果、元大学院生の女性が2018年に発表した論文の半分以上が、すでに第三者が発表したものと同じ内容だったということです。

石破首相(自民党総裁)が当選1回の自民衆院議員に10万円の商品券を配布していた問題を巡り、今後の日本維新の会の対応が焦点となっている。2025年度予算案の衆院採決で賛成に回った維新に対しては、政府・与党内でなお国会運営の協力への期待があるが、維新は政府・与党との距離感に頭を悩ませている。

2023年夏の一時帰国を機に「失踪状態」となり、中国当局による拘束が疑われる状態が続いていた神戸学院大学(本部・神戸市中央区)の中国人教授・胡士雲氏(64)が今年1月下旬、春節休暇直前にひそかに日本に戻っていたことが3月13日までにわかった。同大学が認めた。今年は習近平国家主席の国賓訪日も取りざたされるなか、王毅外相が3月22日に都内で開催される日中韓外相会談出席のため来日するタイミングなどと関連する可能性もある。

ロシアのプーチン大統領は、米国とウクライナが合意した30日間の即時停戦案を事実上拒否し、新たな停戦案が必要だとの認識を明らかにした。停戦自体に理解を示したのは、仲介するトランプ政権に配慮を示しつつ、交渉の先延ばしを図るためだ。今後は停戦実現を「人質」に、自国に有利な条件受け入れを米国に働きかけるとみられ、交渉の長期化は必至の情勢だ。