4月11日にスタートした、新ドラマ『子宮恋愛』(読売テレビ)が、インターネット上で話題になっている。このドラマは、モデルで女優の松井愛莉が主演。3月24日にキービジュアルと予告映像が解禁された際にも“攻めすぎ”のタイトルに衝撃を受ける声があがっていた。芸能記者がこう話す。「物語は、夫がいながら別の男性に惹かれていく主人公の繊細な心情を描いた、大人のラブストーリーと銘打たれています。

大阪・関西万博に子どもを無料招待する大阪府の事業が開幕2日目の14日、始まった。対象は府内在住・在学の4歳から高校生まで計約102万人。府教委によると、学校単位での来場希望者は小中高校・特別支援学校の児童・生徒約88万人のうち、約58万人にとどまった。初日は府内の小中学校10校の児童・生徒約1800人が来場を予定している。

※4/14(月) 10:25 MBSニュース 奈良市で学校のグラウンドに落雷があり、中学生2人が重体となっている事故で、2人のうち1人の意識が回復したことがわかりました。4月10日午後6時前、奈良市にある帝塚山学園のグラウンドに雷が落ち、サッカー部の男子中学生2人が意識不明の重体でした。

4月12日、フリーアナウンサーの新井恵理那が公式Instagramを更新。人気漫画『ジョジョの奇妙な冒険』の第6部「ストーンオーシャン」の主人公・空条徐倫(くうじょう・じょりーん)のコスプレを披露した。この日、国立代々木競技場 第二体育館で『ジョジョの奇妙な冒険』のファンイベント「JOJODAY STAGE」がおこなわれたとあって、新井は《オンラインでも熱さが伝わるステージにやれやれでしたーーー》と、オンライン鑑賞での興奮を報告。

関西経済同友会は、大阪・関西万博で展示されたり生み出されたりした技術や仕組み、サービスについて、残すべきレガシー(遺産)やその継承の方法についての提言を、来春をめどにまとめると発表した。企業経営者らで構成する同友会の「万博レガシー委員会」で議論する。閉幕後に消え去る恐れのあるソフト面を中心とし、再生医療や多言語翻訳、自動運転技術などを想定している。

高市早苗 @takaichi_sanae 森山幹事長のご発言として報道された記事によると、「森山氏は鹿児島市内での講演で2022年にイギリスで起きた“トラス・ショック”で政権が短命に終わった例を出した上で、財源の裏付けのない減税政策は国際的な信任を失うと述べ、減税論に釘を刺しました」…との事。

※4/14(月) 9:40 TBS NEWS DIG 石破総理は14日、衆議院・予算委員会に出席し、アメリカのトランプ大統領と電話会談した際、トランプ氏から「日本でアメリカの車が1台も走ってない」などと不満の声が上がったことを明らかにしました。

日本は40代の次世代監督が布陣…韓国は「ポスト・ポン・ジュノ、パク・チャヌク」なし今月10日に発表された第78回カンヌ国際映画祭(5月13-24日)の主要部門招待作に韓国映画が一つもなかった。主要部門に韓国映画が全くないのは2013年以来12年ぶりのことだ。韓国映画の不在で空席となった場所には日本映画が入っている。

2025年4月14日 月曜 午前10:37 石破首相は14日の衆院予算委員会で、アメリカのトランプ政権による関税措置への対抗策として報復関税を考えるか問われ、「報復関税を課しませんということを断言するつもりはないが、それがこれから先の交渉にとって有益であるかどうかという点と、エネルギー自給率・食料自給率が極めて低い状況にあって、また食料品・エネルギーの価格が高騰している状況において、報復関税という手段をとることが、日本国そして国民の利益に結びつくと現在考えておらない」と述べた。

このままでは世界に誇る医療制度が崩壊する ※PRESIDENT Online 2025/04/14 6:00 山本 一郎 情報法制研究所 事務局次長・上席研究員

2025年4月14日10時47分 番組では主要野党の党首・代表に直撃インタビューを実施した。野田氏は“増税派”と呼ばれていることについて「かなりレッテル貼られすぎちゃってる」と苦笑。ガソリン税の暫定税率廃止法案を国民民主党と共に提出したことを例に挙げながら、「増税イメージばっかりですけど、政策減税は柔軟に対応してきますからね。

モーニング娘。’25の北川莉央(21)が10日までに自身のブログを更新。ネット上で拡散されている自身のSNS投稿について謝罪した。ネット上には、北川とみられるSNSアカウントにより、グループメンバーを批判している文章が拡散されていた。北川は「この度は私の未熟な行動により、メンバー、ファンのみなさんを傷つけてしまい、申し訳ございません」と謝罪した上で「いま出ているものは全て私が書いたもので間違いありません」と認めた。

アメリカのトランプ大統領は、相互関税の対象から除外すると発表したスマートフォンなどの電子機器について、国の安全保障に悪影響を及ぼすかどうか調べ、別の関税を課す方針を明らかにしました。電子機器はアメリカ国内への影響を抑えるために対象から除外されたと見られていましたが、トランプ大統領の方針はそうした見方を覆す形となりました。

2025年4月14日9時46分 元テレビ朝日社員の玉川徹氏は14日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」(月～金曜午前8時)に出演し、前日13日に開幕した大阪・関西万博について、初日から大行列などさまざまな課題が浮かび上がったことについてコメントした。　番組では、万博初日の会場内の様子をVTRで詳報。

平和博　桜美林大学教授　ジャーナリスト 4/14(月) 6:31 「実在しない専門家のコメント」がメディアに氾濫し、指摘を受け相次ぎ削除し始めた――。英メディアサイト「プレスガゼット」は、大手を含む多くのメディアに登場する専門家が「実在しなかった」と指摘している。様々なニュースやコンテンツで、その分野の専門家の知見をもとにしたコメントが紹介されることは珍しくない。