来年3月に開催される第6回ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)で侍ジャパンは初戦で台湾と対戦することが決まった。9日(日本時間10日)、主催者が組み合わせの最終決定を発表した。【写真あり】元侍ジャパンU-18投手、突然の契約解除　「規定ならびに契約違反」で退団　関西独立L・堺が発表東京ドームで行われるプールCに入った日本はすでに韓国、オーストラリア、チェコとの対戦が決定していたが、3月6日の初戦で予選を通過した台湾と対戦することが最終決定した。

4月9日、元「Sexy Zone」の中島健人が自身のInstagramで、日本大学の入学式にサプライズで登場したことを報告した。当日は大きな盛り上がりを見せたようだが、式で使われたある物がインターネット上で物議を醸している。日大の入学式は4月8日に日本武道館でおこなわれ、多くの新入生が参加した。式の模様は、9日に放送された朝の情報番組『めざましテレビ』(フジテレビ系)でも取り上げられた。

孤独や孤立への対策をめぐり、内閣府が誰にもみとられることなく亡くなり生前、社会的に孤立していたとみられる人を「孤立死」した人と位置づけて初めて推計した結果、去年1年間に2万1000人余りいたことがわかりました。(続きは↓でお読みください) NHK NEWS WEB 2025年4月11日 5時03分

アメリカのトランプ大統領は10日、ホワイトハウスで記者団に対し、アメリカが、これまで自国が不利になる取り引きを各国としてきたという認識を示しました。その上で、日米安全保障条約について言及し「私たちは彼らを守るが彼らは私たちを守る必要はない。これは数ある取り引きのうちの1つだが、誰がこのような取り引きをしたのか疑問に思う。

米Amazon.comは10月15日、動画配信サービス「Amazon Prime Video」について、日本でも2025年から広告を表示すると発表した。「魅力的なコンテンツへの投資を継続し、その投資を長期にわたり拡大していくために、日本でもPrime Videoで配信される番組と映画に制限付きで広告が表示されるようになる」という。

10日のニューヨーク株式市場では、ダウ平均株価が一時、9日と比べて2100ドルの値下がりとなっています。トランプ大統領が「相互関税」の措置を停止すると発表したことを受け、9日のダウ平均株価の上げ幅は過去最大となる2900ドル余りとなりました。しかし、10日、アメリカのホワイトハウスが、中国からの輸入品への関税率があわせて145%になると説明したことを受けて、米中の貿易摩擦の先行きの不透明さなどが改めて意識され、売り注文が加速しています。

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俳優の広末涼子容疑者が静岡県内の病院で看護師にけがをさせたとして逮捕された事件で、裁判所は今月19日まで10日間の勾留を認めました。警察は、事件直前に起こした交通事故が危険運転にあたる疑いもあるとして、東京の自宅を捜索し、病院での傷害事件とあわせて捜査を進めています。広末涼子容疑者(44)は、静岡県内の新東名高速道路で追突事故を起こしてけがをした際、搬送先の病院で女性の看護師を複数回、蹴るなどしてけがをさせたとして、傷害の疑いで8日逮捕されました。

NVIDIAが100万円超えの超絶ハイスペGPU｢RTX Pro 6000｣を発表 プロ向けGPUは新時代へ。生成AI時代の核となるGPUは、正に日進月歩で進化を続けています。中でもその先頭を走るNVIDIA(エヌビディア)の動向は、世界の先端と言っても過言ではありません。そんなNVIDIAから、プロ向けそしてサーバー市場向けに設計された新型GPUシリーズ RTX PRO 6000 “Blackwell”が発表されました。

FNNプライムオンライン 国民民主党は10日、30歳未満を対象とする「若者減税法案」を国会に提出し、玉木代表は「頑張れば報われるというメッセージを出したい」と語った。衆議院に提出された法案では、若者の社会保険料や所得税の負担が重くなっている現状を指摘し、負担軽減のため、所得減税など政府が講じるべき措置を定めている。

米ホワイトハウスは10日、「相互関税」も含めた中国に対する追加関税の税率が計145%になると明らかにした。当初は「125%」と説明していた。米主要メディアも一斉に報じた。報復関税など対抗措置を打ち出した中国に課す相互関税は、84%から125%に引き上げられ、「フェンタニル」の米国への流入を理由に2月と3月に発動した計20%の追加関税と合わせて第2次トランプ政権が中国に課した追加関税は計145%になる。

「2ちゃんねる」開設者で元管理人の「ひろゆき」こと西村博之氏(48)が9日、ABEMA「ABEMA Prime(アベプラ)」に出演。音大卒の女性がSNSに「食べていけない」などと投稿した件について、私見を述べた。同番組ではこの日、音大卒の女性バイオリニストがSNSに「私は絶対に音大進学はおすすめしません」「単純に食べていけないから」「食べていけないどころか生きていけない」などと書いたことが、ネット上でさまざまな意見が出るなど話題になった件について取り上げた。

アメリカ 追加関税 中国からの輸入品への関税率 計145%に アメリカのホワイトハウスは、中国からの輸入品への関税率はあわせて145%になると説明しました。また、中国文化観光省もアメリカとの経済・貿易関係の悪化などを理由に中国人旅行客に対してアメリカへの渡航を慎重に判断するよう呼びかける注意喚起を発表していて、米中の対立の影響は文化面や人的往来にも拡大しています。

国民 玉木代表 “消費税率 一律5%に引き下げを” 政府に要請 物価高やアメリカの関税措置への対応をめぐり、国民民主党の玉木代表は林官房長官と面会し、景気の悪化に備えた機動的な経済対策が必要だとして今年度の補正予算案の速やかな編成や、消費税率の一律5%への引き下げを検討するよう求めました。国民民主党の玉木代表は10日夕方、総理大臣官邸を訪れ、林官房長官と面会しました。