2025/04/10 5:00 以前の記事(｢たかが貧血｣と軽視する女性達に伝えたい"怖さ")では、日本が「貧血大国」で、その原因が女性のやせ志向にあることを紹介した。今回は、その背景について紹介したい。 若い女性の5人に1人が「やせすぎ」 厚生労働省の「2023年国民健康・栄養調査」によると、BMI(Body Mass Index:体重/身長の二乗)が18.5以下と定義される「やせの人」の割合は、男性が4.4%、女性が12.0%だった。

Record China 2025年4月10日(木) 10時0分 台湾メディアの三立新聞網は10日、ドナルド・トランプ大統領が発表した相互関税をめぐり、「日本のネットユーザーが珍しく中国を応援している」と報じた。記事は、米国が9日に中国に対して84%の相互関税を課すと発表したことを受け、中国政府が同日、2万8000字に及ぶ「中米経済貿易関係のいくつかの問題に関する中国の立場」との文書を発表した上で、米国への報復関税を34%から84%に引き上げると発表したことを紹介。

2025年2月26日 11:25　東スポWEB 2ちゃんねる開設者で実業家のひろゆき氏(47)が26日までにX(旧ツイッター)を更新。デモなどの社会運動が失敗するパターンをあげた。ひろゆき氏は「社会運動のよくある失敗例」として、「間違った手段を一生懸命やる→時間、お金、やる気が失われる→手段を変えると間違ったことを認めることになる→目的より手段の継続を優先→目的を達成せず」と失敗するまでの流れをあげた。

2025年4月10日(木) 大阪・関西万博を開催する日本国際博覧会協会が、「しんぶん赤旗」に万博会場での取材を認めないとしており、安全軽視とともに差別的な姿勢が問われています。最近も4、5両日の一般市民参加のテスト開催や、9日のメディア対象のテスト開催もすべて取材拒否。国内だけでなく多くの海外メディアにも取材させながら「赤旗」を排除しました。

大阪・関西万博の開幕まで1週間を切った。(略) 盛り上がり具合をニュースでは報道し、“機運醸成はばっちり”と言いたいところだが現状はネガティブ要素が山積みしている。まず5日のテストランで判明したのは、抽選で選ばれた大阪府民ら計約3万人という限られた人数が来場しただけでも、会場に入るまでに1時間半以上かかったということ。

2025年04月04日、『日本自動車輸入組合』から「輸入車新規登録台数(速報) 発表資料」が公表されました。2022年に日本に再上陸した韓国『現代自動車』がどのような成績を収めているのか現状を見てみましょう。『現代自動車』は日本に生産拠点を持っていませんので、その(新車)販売状況はこの「輸入車新規登録台数」に反映されています。

中国のSNS・小紅書(RED)に8日、「日本人からの悪意」と題する投稿があり、反響が寄せられている。投稿者の女性は韓国の500ウォン(約50円)硬貨の写真を投稿し、「買い物の時に500円玉で支払おうとしたら店員に『これは日本円じゃない!』と突き返された。その時の店員の目つきは、私が悪意を持って詐欺を働こうとしたと言わんばかりだった。

10日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、前引けは前日比2639円14銭(8.32%)高の3万4353円17銭だった。米政権が9日、相互関税の上乗せ部分を90日間一時停止すると発表し、同日のダウ工業株30種平均が歴史的な上昇となった。外国為替市場での円安進行も手掛かりに、海外短期筋が株価指数先物に断続的に買いを入れた。

「午前0時のプリンセス」(登録者数71万人)が8日、「オーストラリアに入国できませんでした。」と題する動画を公開。想定外の問題により、オーストラリア旅行にメンバーの大内が参加できなかったことを明かしました。ビザが却下され旅行に行けず 午前0時のプリンセスは、「momohaha」(登録者数68万人)、「聖秋流」(せしる/同9万人)、大内アイミ、JESSICAの4人組YouTuber。

広末涼子ほど、感情の起伏が激しい人はいない不倫騒動で大きくイメージダウンを喫した俳優・広末涼子が、またも自ら破滅的な行動に走った。4月7日、静岡県内の高速道路で交通事故を起こした後、搬送先の病院で暴れ、看護師に暴行を加えたとして、警察に現行犯逮捕された。かつて“透明感”で日本中を魅了したトップスターも、その色はすっかり濁ってしまい、世間では「もう驚かなくなった」との声もあるほどだ。

韓国で、大統領の職にあったユン・ソギョル(尹錫悦)氏が罷免されたことに伴い実施される第21代大統領選挙は投票日が6月3日に決定した。通信社・聯合ニュースは今月8日、「前回2022年の大統領選の雪辱を狙う革新系最大野党『共に民主党』と、不利とみられる中で再び政権を担うことを目指す保守系の旧与党『国民の力』を中心に各候補者が56日にわたる選挙戦に突入する」と伝えた。

アメリカのトランプ大統領は9日、SNSへの投稿で、貿易赤字が大きい国や地域を対象にした「相互関税」を課す措置について、75か国以上が報復措置をとらず問題の解決に向けて協議を要請してきているとして、90日間、停止することを承認したと発表しました。一方で、中国からの輸入品への追加関税については、あわせて125%に引き上げると発表しました。

中国が米国に課された125%の追加関税の影響を緩和するため協力相手を探す中、オーストラリアは10日、中国からの貿易面での「協力」要請を拒絶した。【写真】トランプ氏、相互関税を一部停止 中国は引き上げ駐オーストラリア中国大使の肖千氏は豪紙シドニー・モーニング・ヘラルドへの寄稿文で、オーストラリアなどの貿易相手国に対し、「世界の変化に共同で対応」しようと呼び掛け、「新たな状況下において、中国はオーストラリアと協力する用意がある」と述べた。

ホロライブプロダクションを運営するカバー株式会社が4月9日、ガイドライン違反の疑いがあるゲーム配信に関する声明を公式サイトにて発表しました。カバー社がガイドライン違反の疑いのある動画を非公開に発表によると、問題となったゲーム配信に関して、任天堂株式会社に相談のうえ対応を協議。その結果、任天堂からは以下の要請を受けたということです。

米国発の「関税戦争」が世界に拡大している。トランプ米大統領が各国を対象に相互関税を発効させた9日に合わせて主要国が正面対抗に出てだ。中国は9日、米国からの輸入品に課する関税率を既存34%から84%に上げ、10日午後12時1分から施行すると発表した。これは米国の対中104%関税に対する報復次元だ。続けて欧州連合(EU)もやはり15日から米国からの輸入品に最高25%の追加関税を課すと発表した。