2025-04-01 12:10ORICON NEWS 人気声優・高野麻里佳が1日、自身のXを更新し、エイプリルフールネタを投稿した。Xでは「やんちゃで可愛い方との婚姻届を作りました。互いに支え合い、オキシトシンを吸い上げながら幸せに過ごしていこうと思います。これからもあたたかく見守っていただけたら幸いです」と報告。

元タレントの中居正広さんと女性とのトラブルを発端とするフジテレビを巡る問題で第三者委員会が3月31日に発表した調査報告書によると、関係者がLINE(ライン)などチャットのやり取り1950件を削除していたことが、デジタル情報を解析する「デジタルフォレンジック」によって分かった。多くは復元されたという。

中日スポーツ 俳優の永野芽郁(25)が1日未明、自身が新たにパーソナリティーを務めるニッポン放送「オールナイトニッポンX(クロス)」の初回放送に臨み、3月28日放送のTBS系「オールスター感謝祭2025春」でお笑いタレントの江頭2:50(59)に追いかけ回されて涙ぐみ、騒動になった件について触れた。

元タレントの中居正広氏の女性トラブルを巡る一連の問題について調査していたフジ・メディア・ホールディングス(HD)とフジテレビの第三者委員会が31日、調査報告書を公表。被害女性が元フジテレビのアナウンサーであることを明かし、PTSDを発症し、23年7月に入院するなどし、24年8月末で退社したことなどが詳細に説明された。

※4/1(火) 11:55 日刊スポーツ 大手焼肉チェーン「焼肉きんぐ」は3月31日、公式サイトで文面を掲載し、名古屋市内の店舗で泥酔して嘔吐(おうと)した客や周囲の客への説明や謝罪のあり方に「不十分な点」があったとして謝罪した。発表によると、同月28日に「名古屋上飯田店」で飲酒され泥酔状態の客が客席で嘔吐。

※3/31(月) 22:20 東スポWEB 元タレント・中居正広氏の女性Aさんとのトラブルを巡り、フジテレビの社員関与を報じられた問題で、フジと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが設置した第三者委員会(委員長・竹内朗弁護士)が31日、調査報告書を公表し、記者会見を開いた。報告書では、2023年6月2日に中居氏から性被害を受けた当時フジのアナウンサーだったAさんは、23年7月末に「心的外傷後ストレス障害(PTSD)と診断された。

※4/1(火) 5:26 共同通信 元タレント中居正広氏の女性に対する「性暴力」を認定し、フジテレビの人権意識の低さを糾弾した3月31日公表の第三者委員会の調査報告書は、フジ社内からも「企業の体をなしていない」と声が上がるほど放送界に衝撃を与えた。企業CMの再開だけでなく、事態の沈静化も見通せない。

OpenAIのサム・アルトマンCEO［写真　ソフトバンクベンチャーズ］ イメージ生成モデルを公開してブームを起こしているチャットGPTが過去最多の日間利用者数を記録した。#【写真】チャットGPTで生成したサッカー選手・孫興?のイメージ データプラットホーム会社アイジーエイワークスのモバイルインデックスによると、先月27日のチャットGPTの韓国国内日間活性利用者数(DAU)が過去最多の125万2925人と集計された。

「稼ぎ頭は妻」の不都合な真実　その衝撃の離婚率とは? 同調査によると、女性が稼ぎ頭である異性愛者の結婚は、男性が稼ぎ頭である場合と比べて離婚率が約3倍高い。なぜ離婚に至るのか? このパターンは10年以上続いており、2013年のデータでは、女性が稼ぎ頭である世帯は全体の17%だったのに対し、離婚の41%を占めていた。

日本テレビ放送網 全国初のカスハラ防止条例が施行されました。カスハラ防止条例は、東京都や群馬県などで1日から施行されました。罰則がないため、東京都では、条例が効果的に機能するよう、各業界団体にカスハラの特徴や対応策をまとめたマニュアルづくりを進めてほしいとしています。また、今後、録音・録画環境の整備などの対策を行った企業に奨励金を支給するとしています。

石破首相は1日の記者会見で、物価高対策として、食料品を対象とした消費税の減税を行う考えがあるか問われ、「税率の引き下げということは適当ではないと考えている」と否定した　石破首相は会見で「消費税は全世代型の社会保障を支える重要な財源で、これは全額が社会保障の給付に充てられるものだ。これが減ってしまったらどうしますかということだ」と指摘した。

クローゼットから若い女性の遺体「ネットゲームの友達の家に行く」と行方不明になった16歳女子高校生か 複数の刺し傷も 愛知・一宮市 「ネットゲームの友達の家に行く」などと言って、行方不明になった16歳の女子高校生の行方を探していた警察が、愛知県一宮市の住宅で若い女性の遺体を見つけ、21歳の男を死体遺棄の疑いで逮捕しました。

【04月01日 KOREA WAVE】韓国で自営業を始めた人のうち約3人に1人が開業から1年以内に廃業していることが分かった。人工知能税申告サービス「SSEM」のアプリ「SSEM157」を通じて2020?2024年の個人事業者データを分析した結果だ。平均事業維持期間は2.8年。1年以内に廃業したケースは全体の34.7%を占めた。

韓国の各メディアが、中居正広氏(52)の女性トラブルで、フジテレビの第三者委員会の調査結果が3月31日に公表されたことを大々的に報じた。ヘラルド経済は「有名芸能人の性トラブル疑惑は大きな波…フジテレビ社長、会長ら辞任」のタイトルで、詳しく伝えた。

ミャンマーとタイを強打したM(マグニチュード)7.7の強震でタイ・バンコクの建物が揺れた当時、ある韓国人男性が妻と娘がいる他の建物に移動するために崩れ落ちる高層ビルの渡り廊下を跳び越える姿が公開された。