いよいよ夏を迎え、毎日暑い日が続いていますが、7月に入ってなんだかいつもと違うなぁ…と感じることがありませんか?岡山県南部在住の筆者は、まだセミの声を聞いていません。例年なら6月下旬から7月上旬には、クマゼミの「シャワシャワシャワシャワ…!」という声や、アブラゼミの「ジリジリジリジリ…」という鳴き声が聞こえていたはずなのですが…。

ハンバーガーチェーン「ロッテリア」は7月16日、「うな丼バーガー」を発売する。単品990円(税込)。販売期間は7月下旬までを予定しているが、なくなり次第終了となる。一部店舗を除く「ロッテリア」223店舗で取り扱う。〈7月19日の土用の丑の日に合わせて発売〉「うな丼バーガー」は、国産米100%のごはんパティ、うなぎの蒲焼、錦糸卵などに、特製てりやきソースとマヨネーズをあわせ、ふんわりもっちり食感のバンズで挟んでいる。

7月6日、検証番組を放送したフジテレビ。再生に向けた取り組みを番組を通じてアピールした同局だが、放送直前にセクハラ行為をした幹部社員が処分されていたことが「週刊文春」の取材で分かった。昨年12月に週刊文春などに中居正広氏の問題について報じられた後、フジテレビは1月下旬に第三者委員会を設置し、港浩一社長は辞任、新社長に清水賢治氏が就任した。

※テレビユー福島 2025年7月9日(水) 12:45 無許可で森林を伐採し、太陽光発電施設を建設しようとしたとして、福島市は7日、再エネ条例に基づいて、事前に条例に即した手続きを踏むよう、初めての「勧告」を行いました。福島市の「再生可能エネルギー発電施設の適切な設置及び管理に関する条例(再エネ条例)」に基づいて「勧告」を受けたのは、福島県内の事業者です。

2025.07.09 14:58 　NEWSポストセブン 6月中旬、最高気温30度を超える真夏日━━。関東近郊のゴルフ練習場で1組のカップルがショット練習に打ち込んでいた。女性がショットを打ち込むたびにカシュッと澄んだ音が鳴り響く。その様子を見ていた男性がうれしそうに手を叩いた。 この男性は「WEST.」のメンバー、中間淳太(37)だ。

参政党の神谷宗幣代表は8日、参院選の公約に「終末期の延命措置医療費の全額自己負担化」を掲げたことの真意を問われ、「みとられる時に蓄えもしないと大変だと啓発する思いで入れた」と語った。遊説先の盛岡市で記者団に答えた。福岡資麿厚生労働相は終末期医療の全額自己負担に否定的な認識を示した。【画像】外国人政策、参院選の論点に浮上　対応の厳格化、共生強調…違い鮮明参政は公約で「過度な延命治療に高額医療費をかけることは国全体の医療費を押し上げる要因の一つ」と指摘。

「週刊文春」編集部　2025/07/09 「大変申し訳なく思っております」。フジ社長の謝罪で始まった、中居問題の検証番組。賛否入り乱れる放送の前日、中居側は新たな反論を展開。事態はさらなる混迷に陥る中、X子さんは絶望と憤りの混じった言葉を……。

Windows 10 21H2および22H2、そしてWindows 11 21H2といった旧バージョンOS向けに配布されている更新プログラム「KB5001716」において、大型アップデートを自動的にダウンロードしてインストールを試みる機能が削除されたようだ。同プログラムでの7月2日の変更ログで明らかになった。

メルカリは7月9日、フリマアプリ「メルカリ」の2024年4月～2025年3月にかけての出品・購入データを分析し、各都道府県の売買傾向をまとめた「売りがち買いがち大調査」を発表した。鳥取県民は「漫画全巻」を、和歌山県民が「木刀」を買いがちなど、地域とアイテムの意外な組み合わせを紹介。その理由を推測している。

東京オリンピック卓球混合ダブルス金メダリストでタレントの水谷隼が8日、自身のXを更新。優待目的で購入した銘柄の含み損が減らないことを嘆いた。Xでは「3と6月に優待目的で買った銘柄含み損減らないなぁ　1年後には真っ赤に染まるの期待して待ってみる」と保有株の画像を投稿。+43万5000円の銘柄もあれば、－33万1000円、－22万円のものもあり、多くが含み損となっている。

メキシコに現れた〝ひょっこりはん〟宇宙人(TikTok@yasmin.alc19から)米国、メキシコはUFO頻出国にして、近年はそれぞれの国会で“UFO公聴会”が開催され、政治家たちが多くの証拠、証人を前にUFOのことを真剣に討論している。そんなUFO先進国では先日、民家の防犯カメラが宇宙人のようなものをとらえて話題になっている。

【速報】トランプ氏、台湾侵攻なら北京爆撃と発言か米CNNテレビは8日、中国の習近平国家主席に台湾を侵攻すれば、北京を爆撃すると詳細はソース 2025/7/9

公明党の石井啓一代表は17日のBSフジ番組で、物価高対策として衆院選公約に盛り込んだ低所得者世帯向けの給付金支給について「1世帯10万円が目安になる」と言及した。給付対象は「住民税非課税世帯に限定する必要はなく、少し広げても良い」と述べた。政府は昨年、物価高対策の一環で行った定額減税の恩恵が及ばない所得税と住民税が非課税の低所得世帯などに計10万円を給付していた。

参院選で複数政党が「違法外国人ゼロ」や「日本人ファースト」などと排外主義政策を掲げているとして、外国人の人権や難民問題に取り組む8団体が8日、「外国人が優遇されているというのは全く根拠のないデマ」で「政府、国会は人種差別を禁止し終了させる義務がある」とする緊急共同声明を発表した。国会内で記者会見した外国人人権法連絡会の師岡康子弁護士は「社会に外国人、外国ルーツの人々への偏見が拡大している場合、公的機関が先頭に立って差別デマを打ち消し、闘うべきだ」と訴えた。

※7/9(水) 11:41 デイリー新潮 「借金の返済は一向に進んでいない」 俳優の伊藤健太郎(28)が前所属事務所を退所してから1年近くたつ。ところが、自ら起こした“ひき逃げ”事件に伴う巨額の違約金返済は、昨年からピタリと止まったままだという。*** 「いまだ借金の返済は一向に進んでいないそうで、おまけに本人からの説明や謝罪も一切ないと聞いています。